【LIFEM】法人向けフェムテックサービス『ルナルナ オフィス』、プログラムの効果に関する調査結果を国際女性デーに合わせて公開

2023年3月8日、株式会社LIFEMより以下のニュースリリースを配信しました。   法人向けフェムテックサービス『ルナルナ オフィス』、プログラムの効果に関する調査結果を国際女性デーに合わせて公開  

【LIFEM】法人向けフェムテックサービス『ルナルナ オフィス』、丸井グループへ導入!

2023年2月22日、株式会社LIFEMより以下のニュースリリースを配信しました。   法人向けフェムテックサービス『ルナルナ オフィス』、丸井グループへ導入!  

2023年2月22日、株式会社LIFEMより以下のニュースリリースを配信しました。

 

法人向けフェムテックサービス『ルナルナ オフィス』、丸井グループへ導入!

 

【LIFEM】法人向けフェムテックサービス『ルナルナ オフィス』、銀行では初となる名古屋銀行へ導入!

2023年2月16日、株式会社LIFEMより以下のニュースリリースを配信しました。   法人向けフェムテックサービス『ルナルナ オフィス』、銀行では初となる名古屋銀行へ導入!  

2023年2月16日、株式会社LIFEMより以下のニュースリリースを配信しました。

 

法人向けフェムテックサービス『ルナルナ オフィス』、銀行では初となる名古屋銀行へ導入!

 

【LIFEM】『ルナルナ オフィス』の「更年期プログラム」を実証導入

2022年10月18日、株式会社LIFEMより以下のニュースリリースを配信しました。   『ルナルナ オフィス』の「更年期プログラム」を実証導入 

2022年10月18日、株式会社LIFEMより以下のニュースリリースを配信しました。

 

『ルナルナ オフィス』の「更年期プログラム」を実証導入 

カラダメディカ、丸紅、エムティーアイが新会社「LIFEM(ライフェム)」を設立

           株式会社カラダメディカ(以下、「カラダメディカ」)と丸紅株式会社(以下、「丸紅」)、ならびに株式会社エムティーアイ(以下、「エムティーアイ」)は、働く女性の健康課題を改善し、誰もが働きやすい社会の実現を目指すべく、新会社として株式会社LIFEM(ライフェム/以下、「LIFEM」)を2022年7月1日に設立します。   ■ 設立の背景  経済産業省の調査(*1)によると、月経に関連した症状において働く女性の94%、また、更年期症状においては症状を自覚している女性の95%が、それらによって仕事のパフォーマンスに影響を感じています。更に、不妊治療の件数も増加傾向で、2018年に誕生した新生児の約14人に1人が生殖補助医療によって誕生しているという実態があります。  一方で、月経痛や月経前症候群(PMS)の改善策のひとつである低用量ピルの服用率は低く、婦人科受診への抵抗感も根強いのが現状です。また、更年期症状によるキャリアの断念、不妊治療と仕事の両立の困難さなど、女性の健康課題がもたらす影響は多様であり、社会全体で解決すべきとの認識が広まっています。  カラダメディカと丸紅、ならびにエムティーアイは、2021年7月に業務提携し、働く女性の健康課題改善をサポートする法人向けフェムテック(*2)サービスの開発・提供を行ってきました。このサービスは、経済産業省による令和3年度「フェムテック等サポートサービス実証事業費補助金」(*3)に採択されるなど、企業が率先して女性の健康課題を改善していくアプローチとして期待され、2022年3月からはサービス名を『ルナルナ...

 

 

 

 

 

 株式会社カラダメディカ(以下、「カラダメディカ」)と丸紅株式会社(以下、「丸紅」)、ならびに株式会社エムティーアイ(以下、「エムティーアイ」)は、働く女性の健康課題を改善し、誰もが働きやすい社会の実現を目指すべく、新会社として株式会社LIFEM(ライフェム/以下、「LIFEM」)を2022年7月1日に設立します。

 

■ 設立の背景

 経済産業省の調査(*1)によると、月経に関連した症状において働く女性の94%、また、更年期症状においては症状を自覚している女性の95%が、それらによって仕事のパフォーマンスに影響を感じています。更に、不妊治療の件数も増加傾向で、2018年に誕生した新生児の約14人に1人が生殖補助医療によって誕生しているという実態があります。
 一方で、月経痛や月経前症候群(PMS)の改善策のひとつである低用量ピルの服用率は低く、婦人科受診への抵抗感も根強いのが現状です。また、更年期症状によるキャリアの断念、不妊治療と仕事の両立の困難さなど、女性の健康課題がもたらす影響は多様であり、社会全体で解決すべきとの認識が広まっています。
 カラダメディカと丸紅、ならびにエムティーアイは、2021年7月に業務提携し、働く女性の健康課題改善をサポートする法人向けフェムテック(*2)サービスの開発・提供を行ってきました。このサービスは、経済産業省による令和3年度「フェムテック等サポートサービス実証事業費補助金」(*3)に採択されるなど、企業が率先して女性の健康課題を改善していくアプローチとして期待され、2022年3月からはサービス名を『ルナルナ オフィス』に改め、企業へ提供しています。
 この度、各社のフェムテックの知見・ノウハウを活用し連携を強めることで、働く女性の健康課題改善を企業が支援する体制の構築を推進し、誰もが働きやすい社会を実現するリーディングカンパニーとなることを目指します。

 

■ 社名に込めた想い

 「LIFEM」はLife(人生)+Female (女性)を組み合わせた造語で、あらゆるライフステージにいる女性が生き生きと働ける社会になることを目指すという想いを込めています。
 また、そのような社会を実現することで、働く女性のみならず、一緒に働く従業員などにも働きやすい環境を提供し、その結果として、ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョン(DE&I)(*4)を推進し、日本企業の競争力強化に寄与したいという想いも含んでいます。

 

■ 今後の展望

 働く女性の健康課題改善に関するサービス提供に加え、健康課題を抱える女性の実態や『ルナルナ オフィス』導入後の効果検証結果などを発信することで、女性の健康課題に対する社会全体のリテラシー向上を目指した啓発活動にも取り組みます。

更に、女性のライフステージごとの健康課題の改善や理解促進などを幅広くサポートするための多様なソリューションやサービスの開発・提供を行います。
 カラダメディカと丸紅、ならびにエムティーアイは、「LIFEM」を通じて、「働く女性の健康課題は、企業の課題」という認識を広め、企業が個人の体調や状況に寄り添い、優しい社会へ変えていくための第一歩を踏み出すサポートをします。

 

■ LIFEMの会社概要

商号:株式会社LIFEM  

設立予定日:2022年7月1日
資本金:200百万円

所在地:東京都新宿区西新宿三丁目20番2号
代表取締役:菅原 誠太郎

URL:https://office.lnln.jp/company/

(*1) 経済産業省調査報告書:働き方、暮らし方の変化のあり方が将来の日本経済に与える効果と課題に関する調査 報告書

URL:https://www.meti.go.jp/policy/economy/jinzai/R2fy_femtech.pdf (4ページ、5ページ)

(*2) フェムテック:女性(Female)と技術(Technology)を組み合わせた造語。女性が抱える健康課題をテクノロジーで解決するもの。

(*3) 経済産業省 フェムテック等サポートサービス実証事業費補助金 実証事業者WEBページ  

URL:https://www.femtech-projects.jp/

(*4) ダイバーシティ、エクイティ&インクルージョン(DE&I):人材の「多様性(ダイバーシティ)」と「包括性(インクルージョン)」を表す「D&I」に、「公正性(エクイティー)」を付加した概念。

 

■ 『ルナルナ オフィスについて

『ルナルナ オンライン診療』を活用し、女性の健康課題改善から効果検証までを一気通貫でサポートする法人向けサービス。月経やPMSの症状から、妊娠や不妊、更年期症状に関するセミナーや産婦人科医への相談まで、幅広いライフステージの働く女性をサポートしています。

詳細はこちらから:https://office.lnln.jp/

 

 

各社概要

社名

株式会社カラダメディカ

代表者

代表取締役 菅原 誠太郎

本社所在地

東京都新宿区西新宿3-20-2 東京オペラシティタワー35F

HP

https://caradamedica.co.jp/

事業内容

産婦人科向けオンライン診療システム『ルナルナ オンライン診療』と、オンライン診療と

オンライン服薬指導の両方を実施できるシステム『CARADA オンライン診療』、また体や心の悩みを専門家に相談できる健康Q&Aサイト『CARADA 健康相談』を開発・運営しています。

 

社名

丸紅株式会社

代表者

代表取締役社長 柿木 真澄

本社所在地

東京都千代田区大手町一丁目4番2号

HP

https://www.marubeni.com/jp/ 

事業内容

丸紅及び連結子会社は、国内外のネットワークを通じて、ライフスタイル、情報・物流、食料、アグリ事業、フォレストプロダクツ、化学品、金属、エネルギー、電力、インフラプロジェクト、航空・船舶、金融・リース・不動産、建機・産機・モビリティ、次世代事業開発、次世代コーポレートディベロップメント、その他の広範な分野において、輸出入(外国間取引を含む)及び国内取引の他、各種サービス業務、内外事業投資や資源開発等の事業活動を多角的に展開しています。

 

社名

株式会社エムティーアイ

代表者

代表取締役社長 前多 俊宏

本社所在地

東京都新宿区西新宿3-20-2 東京オペラシティタワー35F

HP

https://www.mti.co.jp/ 

事業内容

豊富な実績とノウハウを活かし、『music.jp』『ルナルナ』をはじめ、「ヘルスケア」「フィンテック」「音楽・電子書籍」「生活情報」など、ICTを活用し毎日の暮らしを豊かにそして便利にするサービスを提供しています。2012年にはヘルスケア事業本部を立ち上げ、より多くの人が健康で豊かな生活を実現できるよう、幅広い世代の健康をサポートしています。

 

 

<報道関係の方からのお問い合わせ先>

丸紅株式会社 広報部報道課
電話:03-3282-4020
E-mail:tokb192@marubeni.com

 

株式会社カラダメディカ 

株式会社エムティーアイ 広報室
電話: 03-5333-6755
E-mail:mtipr@mti.co.jp

 

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【カラダメディカ】『ルナルナ オフィス』、メディパルグループへ提供開始!

2022年6月1日、株式会社カラダメディカより以下のニュースリリースを配信しました。 『ルナルナ オフィス』、メディパルグループへ提供開始!

2022年6月1日、株式会社カラダメディカより以下のニュースリリースを配信しました。

『ルナルナ オフィス』、メディパルグループへ提供開始!

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