母子手帳アプリ『母子モ』は、2015年からスタートし、母子の健康データをスマートフォンやタブレットで簡単に記録・管理できる母子手帳アプリです。
　現在では400以上の自治体に導入され、コロナ禍において自治体と子育て世帯をつなぐツールとしてさらに注目されています。
　今回、全3回にわたり実施した、母子モ株式会社 代表取締役 宮本大樹（以下、「代表 宮本」）へ『母子モ』誕生のきっかけや、自治体の子育て関連事業のオンライン化をサポートするサービス『母子モ 子育てDX』について、さらに導入自治体である千葉県市原市との対談の模様をお届けします。

【インタビュー第1弾】
400以上の自治体に導入される母子手帳アプリ『母子モ』、誕生から現在までの軌跡

　『母子モ』は、総務省が推進するICTを活用した街づくりの実証事業をきっかけに誕生し、多くの障壁を乗り越えて現在のサービス化に至りました。
　開発当初は、自治体と子育て世帯が求めているもののギャップを埋めながら、双方が満足のいくサービス作りを目指すなかで、行政を対象としたサービスを扱う特有の難しさがありました。
　サービス開始から6年が経った現在では、予防接種のスケジューリング機能がキラーコンテンツとなり、自治体への導入が進み、多くの子育て世帯に利用されています。
　誕生から現在に至るまでの道のりを、企画開発に携わってきた代表 宮本に聞きました。
詳細はこちらから：https://prtimes.jp/story/detail/GbykW2iQ12x

【インタビュー第2弾】
コロナ禍で活躍！行政のデジタル化実現を支援した『母子モ 子育てDX』

　『母子モ 子育てDX』は、自治体の子育て関連事業のデジタル化を支援するサービスとして、新型コロナウイルス感染症が拡大する2020年6月にスタートしました。
　本サービスは、コロナ禍で自治体の子育て関連事業の中止や延期が相次ぎ、不安が広がる子育て世帯を『母子モ』を通してサポートしたいという想いから、急ピッチで開発されました。
　代表 宮本に、自治体がデジタル化に取組むときの秘訣や、『母子モ』『母子モ 子育てDX』と通じて目指す子育て世帯への貢献について聞きました。
詳細はこちらから：https://prtimes.jp/story/detail/obeEyQF2VKb　

【インタビュー第3弾】
『母子モ 子育てDX』の「小児予防接種サービス」を全国で初めて導入する千葉県市原市×母子モ 代表 宮本の対談

　『母子モ 子育てDX』の取組みを開始してから約1年後、2021年7月には新サービスとなる、乳幼児期の予防接種にかかる手続きのオンライン化を支援する「小児予防接種サービス」がスタートし、2021年11月より、千葉県市原市で全国では初めて導入されています。
　千葉県市原市の総務部情報政策課 課長 荒井護夫さんと主任 田村直樹さんをゲストに迎え、代表 宮本との対談を通し、千葉県市原市ならではのデジタル化の取組みや、『母子モ』が自治体と共に目指す、未来の子育てについて紹介します。
詳細はこちらから：https://prtimes.jp/story/detail/0B4e9ySpKox