約1万人の調査で約7割が月経前に身体の不調を経験  4人に1人は月経前の何らかの症状が仕事や家事の支障に

【概要】  国立成育医療研究センター(所在地:東京都世田谷区、理事長:五十嵐 隆)の分子内分泌研究部 鳴海 覚志 室長、社会医学研究部...

【概要】
 国立成育医療研究センター(所在地:東京都世田谷区、理事長:五十嵐 隆)の分子内分泌研究部 鳴海 覚志 室長、社会医学研究部 森崎 菜穂 室長、三瓶舞紀子らのグループと株式会社エムティーアイ(東京都新宿区、代表取締役社長:前多 俊宏)は、2019年5月から女性の健康情報サービス『ルナルナ』の「女性ヘルスケア・ビッグデータ解析」を共同研究として行っています。
 今回は2020年1月23日から進めている研究の中間報告として、第1回及び第2回調査(6月14日までに実施)に参加した約1万人の女性の月経前の身体やこころの不調の程度について分析しました。その結果、約7割の方が月経前に身体の不調を感じており、約四人に一人が月経前の何らかの症状により仕事や家事に支障をきたしていることが分かりました。

 

【背景・目的】

  • どのような社会的要因が、月経前症候群などの女性の健康や妊孕性(妊娠しやすさ)に影響を与えるかに関する研究は数が少なく、詳細は解明されていません。労働時間などの社会的要因が、睡眠不足などの行動的要因に影響を与えて、十分な睡眠時間がとれないことが助成の健康や妊孕性に影響していることも考えられます。
  • プレコンセプションケア(PCC; Preconception Care)は日本では「前思春期から生殖可能年齢にあるすべての人々の身体的、心理的および社会的な健康の保持および増進」とされています。この調査により、社会的・行動的要因の女性の健康や妊娠への影響を調べ、プレコンセプションケアにも役立てることを目指しています。

結果】 
 『ルナルナ』アプリ上で行った第1回調査(1月23日~3月24日)、第2回調査(5月14日~6月13日)の両方において、回答いただいた10,606名分のデータを分析しました。その結果、過去1年間のほとんど毎回の月経の1-2週間前に「身体症状(乳房の痛みやはり、腹部のはる感じ、腹痛、頭痛、関節痛、筋肉痛、身体がむくんだかんじ、体重増加、便秘のいずれか)」が「あった」「とても強くあった」と回答した方は全体の7割に達しました。身体症状以外の症状で頻度が高かったのが「過眠」、「疲れやすさ」、「イライラ」、「食欲増進」で、全体の5~6割の方の回答に見られていました。
 また、全体の約4人に1人は、仕事の能率や家事に「支障あった」「とても強く支障があった」と回答しており、月経周期による影響が日常生活に及んでいる女性が少なくないことが分かりました(図1、図2 参照)。

注釈)図1、2
*第1回調査及び第2回目調査の両方に参加された10,606人を対象として分析しています
*過去3年間に診断/治療した病気として「うつ病やその他心の病気」を選択した方は本集計から除いています

 

調査実施時期:
第1回調査 2020年1月23日から3月24日
第2回調査 2020年5月14日から6月13日
調査方法 :『ルナルナ』アプリ内にてアンケート調査
調査人数:第1回調査及び第2回調査に回答した全国の10代~50代以上の女性:10,606名

 

【今後の展望】

  • 本ユーザー参加型研究では、2021年3月まで追跡調査を行い社会的要因が女性の健康や妊孕性に与える影響を明らかにしていきます。
  • 長時間労働とそれによる睡眠不足、パートナーの家事・育児を行う程度など社会的要因が、月経周期や月経前の症状などの女性の健康、また妊孕性にどのように影響するかが明らかになれば、女性の健康を守り、健康に子どもを産み育てるために何ができるのか考える基礎資料となることが期待されます。

 

本研究は、日本医療研究開発機構(AMED)の事業である、女性の健康の包括的支援実用化研究事業(Wise)「プレコンセプションの女性に着目した疾患予防に関する総合的ケア方法の確立」の一環として行われています。

 

 

 

報道関係の方からのお問い合わせ先

国立研究開発法人 国立成育医療研究センター
企画戦略局 広報企画室 近藤・村上
TEL: 03-3416-0181(代表)  E-mail: koho@ncchd.go.jp

株式会社エムティーアイ 広報室
TEL: 03-5333-6755  FAX: 03-3320-0189
E-mail: mtipr@mti.co.jp  URL: http://www.mti.co.jp

 

PDFPDF版はこちらから

生理日管理ツールから、女性が自分らしく生きることをエンパワメントするサービスへ~誕生から20年! これからもこれまでも 女性のココロとカラダに寄り添って『ルナルナ』は新たな一歩を踏み出します~

 株式会社エムティーアイが運営する、ライフステージや悩みにあわせて女性の一生をサポートする健康情報サービス『ルナルナ』は、2020年11月24日(火)にサービス誕生から20周年を迎えます。  20周年を機に、女性のヘルスケアにおいてより一層幅広く、もっと便利に利用できるサービスとして発展を目指し、「生理日の記録管理ツール」から、「女性が自分らしく生きることをエンパワメントしてくれるサービス・ブランド」へとアップデートします。 ◆これからもこれまでも...

 株式会社エムティーアイが運営する、ライフステージや悩みにあわせて女性の一生をサポートする健康情報サービス『ルナルナ』は、2020年11月24日(火)にサービス誕生から20周年を迎えます。
 20周年を機に、女性のヘルスケアにおいてより一層幅広く、もっと便利に利用できるサービスとして発展を目指し、「生理日の記録管理ツール」から、「女性が自分らしく生きることをエンパワメントしてくれるサービス・ブランド」へとアップデートします。

◆これからもこれまでも 女性のいちばん近くで寄り添いサポートする『ルナルナ』の新たな一歩

 ガラケー時代の2000年11月に生理日の記録・管理サービスとしてスタートした『ルナルナ』は、2020年11月24日(火)に誕生から20年を迎えます。当時は生理について公に語られることはまだまだ少ないなかで、生理日管理という女性の習慣をデジタル化するという画期的な一歩を踏み出しました。それから20年、女性のライフスタイルや社会の変化とともに、『ルナルナ』の役割も生理日の記録・管理だけでなく、妊活から妊娠・出産・子育てまで、ライフステージに合わせて女性の一生をサポートするサービスへと成長してきました。
 そしてこれからは、「すべての女性に寄り添い、社会の変化を後押しすることで、女性の幸せに貢献する」というミッションのもと、より個人に寄り添った記録・管理機能やヘルスケア情報の提供、産婦人科受診のサポート、女性のカラダの仕組みや生理による揺らぎなどを学ぶ機会の創出など、これまで以上に幅広く女性のヘルスケア全般に寄り添ったサービスの提供を通じて、「女性が自分らしく生きることをエンパワメントしてくれるサービス・ブランド」へとアップデートします。

 

★『ルナルナ』の新ビジョン

◆女性の課題を解決するフェムテックの先駆けとして新たな決意を胸にロゴをアップデート!

 新しいビジョンのもと、今後取組んでいく様々な活動への強い決意を込めて、『ルナルナ』のロゴをアップデートします。
 これまでも大事にしてきた「寄り添い、やさしさ」といったイメージを曲線で残しつつも、テクノロジーで女性の課題を解決し、女性の取り巻く環境をより良いものとするフェムテックのリーディングサービスとして、また女性だけに閉じない公共性高いイメージをより際立たせる中性的なデザインを目指しました。
 今後、『ルナルナ』の各サービスについてもデザインや機能のアップデートを実施していく予定です。

20周年の『ルナルナ』のテーマは「FEMCATION(フェムケーション)」!

 日本では性教育やジェンダーについて学ぶ機会がまだまだ少ないと感じている『ルナルナ』は、20周年を機に、より多くの人に女性のカラダの仕組みや生理による揺らぎについてなど知ってもらうための教育プログラム「FEMCATION(フェムケーション)」を実践します。
 「FEMCATION」は、FEMALE(女性)とEDUCATION(教育)を掛け合わせた造語です。大人になると学ぶ機会の少ない社会人をはじめ、若年層に向けた学校教育、SNSによる情報発信など、年齢や性別を問わず誰もが、女性のカラダやココロについて正しく学べる機会を創出します。

 

 これまでもこれからも、『ルナルナ』は、女性の揺らぎに寄り添い、あらゆる女性たちが、より生きやすく、暮らしやすく、働きやすい社会を目指し、すべての女性をサポートできるサービスへと発展していきます。

 

『ルナルナ』の変わらない思いや、これからの新しい取組みに関しては、リニューアルしたブランドサイトにて確認できます。
『ルナルナ』ブランドサイト:https://sp.lnln.jp/brand

 

★『ルナルナ』について★
ライフステージや悩みにあわせて女性の一生をサポートする健康情報サービスです。
アプリの累計ダウンロード数は1,600万以上(2020年11月時点)で、蓄積されたビッグデータを用いて、独自の予測アルゴリズムを確立し、より精度の高い排卵日予測が可能です。
生理日管理から、妊活・妊娠・出産まで女性の健康全般をサポートします。

 

※『ルナルナ』は株式会社エムティーアイの登録商標です。

 

報道関係の方からのお問い合わせ先
株式会社エムティーアイ 広報室
TEL: 03-5333-6755  FAX: 03-3320-0189
E-mail:mtipr@mti.co.jp  URL:http://www.mti.co.jp

 

一般のお客様からのお問い合わせ先
株式会社エムティーアイ コンタクトセンター
E-mail:newlnln_support@cc.mti.co.jp

 

PDFPDF版こちらから

shift P

メディパル & エムティーアイ 月経困難症の治療をサポートするプロジェクト「Shift P」の特設サイトを開設

             株式会社メディパルホールディングス(東京都中央区、代表取締役社長:渡辺秀一、以下「メディパル」)と株式会社エムティーアイ(東京都新宿区、代表取締役社長:前多俊宏、以下、「エムティーアイ」)は、月経困難症※1の治療方法のひとつである低用量ピル※2の服薬を支援するプロジェクトの名称を「Shift...

 

 

 メディパル_エムティーアイ_ロゴ

 

 

 

 株式会社メディパルホールディングス(東京都中央区、代表取締役社長:渡辺秀一、以下「メディパル」)と株式会社エムティーアイ(東京都新宿区、代表取締役社長:前多俊宏、以下、「エムティーアイ」)は、月経困難症※1の治療方法のひとつである低用量ピル※2の服薬を支援するプロジェクトの名称を「Shift P(シフトピー)」とし、2020年11月19日にプロジェクトサイトを開設いたしましたので、下記のとおりお知らせいたします。
 「Shift P」プロジェクトサイト:https://shiftp.lnln.jp/

 

 

1.プロジェクトの背景
 メディパルとエムティーアイは、2016年6月の資本業務提携後、メディパルの有する日本全国の医療機関等への営業力を活用し、エムティーアイの医療・ヘルスケア領域のICTサービスを普及する活動を行っています。昨年9月には、エムティーアイが提供する「ルナルナ メディコ※3」や、「ピル(OC/LEP※4)モード※5」を活用した月経困難症の治療をサポートする服薬支援事業において協業を開始しました。
 この度、プロジェクトサイトを開設し、さらなる有益な情報発信等、医師・患者さん双方のサポートに取り組んでいきます。

 

2.「Shift P」の概要 
 当プロジェクトは、両社が2019年9月より実施している月経困難症の治療をサポートする服薬支援事業における協業として行っているものです。
 日本では推定800万人以上※6の月経困難症の患者さんがいるとされていますが、その有効な治療法のひとつである低用量ピル(以降ピル)に対しては「避妊のためのもの」「副作用が辛い」というイメージ※7が強く、社会における理解は進んでいない状況です。
 プロジェクト名の「Shift P」には、月経困難症等で悩んでおられる女性のために、“Pill(ピル)”におけるイメージを変えていきたい、また“Period cramps(生理痛)”や、“PMS(月経前症候群)”、PMDD(月経前不快気分障害)などの様々な“P”の概念を「悩まないもの」へ変えていきたいという思いが込められています。
 そのような思いのもと、当プロジェクトではピルに関する正しい情報発信、理解促進、服薬支援に取り組むことで、一人でも多くの女性がピルという選択肢を正しく理解し、より健康でその人らしく過ごせる社会の実現に貢献することを目指しています。
 具体的には、患者さんに対し健康情報サービス『ルナルナ』内の「ピル(OC/LEP)モード」での服薬通知や薬剤情報の提供を行い、不安の軽減を図ります。また、『ルナルナ』に記録した月経周期や服薬状況などを、患者さん本人の了承のもと医療従事者がタブレットやPCで閲覧できる「ルナルナ メディコ」を通じて、薬剤の効果や不調などを適切に把握し、患者さんに寄り添った治療をサポートする仕組みの構築・提供に取り組んでいます。
 また、「Shift P」には、東京大学 大学院医学系研究科 産婦人科学講座 准教授 甲賀かをり先生が監修医として携わり、月経困難症治療剤を製造・販売している沢井製薬株式会社(大阪市淀川区)が協賛しています。

 

3.今後の展望 
 ピル服薬患者さんの実態調査の実施のほか、患者さんの記録データを基にピル服薬における課題を統計分析し、各サービスの改善につなげていくとともに、サービスの効果的な活用方法を検討し、資材や情報提供活動に反映していきます。
 また、「ルナルナ メディコ」導入クリニックの中でも当活動に賛同し、ピルの服薬支援に積極的に取り組むクリニックを「アンバサダークリニック」と位置づけ、患者さん支援の輪をより広げるための活動も行っていきます。

 

※1 月経困難症
月経中に起こる激しい痛みなどの病的症状。月経直前、あるいは開始とともに症状が発現し、月経の終了前あるいは終了とともに消失するのが一般的。おもに下腹痛、腹痛など疼痛を主症状として現れる症候群を指す。
※2 低用量ピル
合成された卵胞ホルモン(エストロゲン:E)と黄体ホルモン(プロゲスチン:P)の2つのホルモンが含まれたEP配合剤で、エストロゲンの量が50㎍未満のもの。
※3 「ルナルナ メディコ」
『ルナルナ』で記録した月経周期や基礎体温、服薬状況などの健康情報をクラウドで保存し、患者さんの意思に基づき提携している医療機関へデータを開示できる女性と医師をつなぐシステム。2017年より提供を開始。2020年9月時点で全国の800軒以上の産婦人科へ導入。
※4 OC(Oral contraceptives;経口避妊薬)/LEP(Low dose estrogen-progestin;低用量エストロゲン-プロゲスチン)
成分は同一。日本においては避妊に用いられるものをOC、月経困難症等の治療に用いられ保険適応されるものをLEPとして使い分けられている。
※5 ピル服薬支援機能「ピル(OC/LEP)モード」
専門医監修のもと、月経困難症等を抱える女性を対象に、低用量ピルの服薬をサポートする機能。
詳細はこちら:http://www.mti.co.jp/?p=24279
※6 総務省統計局人口推計より。(2012年10月1日現在)
※7 『ルナルナ』による調査より、低用量ピルのイメージについてのアンケート結果
1位「避妊のために飲むもの」67.0%、2位「副作用がある」49.5%
調査対象:10代~50代以上の女性5,402名
調査時期:2019年9月10日~13日
調査方法:『ルナルナ』アプリ・WEBサイト、『ルナルナ 体温ノート』でのアンケート

 

以 上 

 

【監修医について】
東京大学 大学院医学系研究科 産婦人科学講座 准教授 甲賀かをり先生

 

【株式会社メディパルホールディングスについて】(2020年9月30日現在)
・代 表 者: 代表取締役社長 渡辺秀一
・本社所在地: 東京都中央区八重洲二丁目7番15号
・事業内容: 持株会社として「医療用医薬品等卸売事業」、「化粧品・日用品、一般用医薬品卸売事業」ならびに「動物用医薬品・食品加工原材料等卸売事業」などを行う関係会社の株式を所有する事による当該関係会社の経営活動の管理・支援および当社グループにおける事業開発等
・資 本 金: 22,398百万円
・設立年月日: 1923年5月6日

 

【株式会社エムティーアイについて】(2020年9月30日現在)
・代 表 者: 代表取締役社長 前多俊宏
・本社所在地: 東京都新宿区西新宿三丁目20番2号
・事業内容: コンテンツ配信事業等
・資 本 金: 5,138百万円
・設立年月日: 1996年8月12日

 

【お問い合わせ先】
・株式会社メディパルホールディングス 経営企画・広報部
TEL:03-3517-5171

・株式会社エムティーアイ 広報室
TEL:03-5333-6755  E-mail:mtipr@mti.co.jp

 

 

PDFPDF版はこちらから

「第3回 地域包括ケア EXPO」にヘルスケア事業本部 本部長 立石優子が登壇しました

2020年10月14日(水)から10月16日(金)に幕張メッセで開催された、 第3回 医療と介護の総合展の地域包括ケアEXPO 特別講演「ヘルスケアITビジネスの最前線と今後の展望」に、当社ヘルスケア事業本部...

2020年10月14日(水)から10月16日(金)に幕張メッセで開催された、 第3回 医療と介護の総合展の地域包括ケアEXPO 特別講演「ヘルスケアITビジネスの最前線と今後の展望」に、当社ヘルスケア事業本部 本部長の立石 優子が登壇しました。

 講演では、200名以上の来場者に対し、「~マイナス1歳から100歳まで~ ICTでつながるヘルスケア」と題し、全世界で猛威を振るう新型コロナウイルス感染症の状況から、国内では「新しい生活様式」にもとづき、感染症リスクを回避・低減しながら、日々の生活を営むために、テレワーク、オンライン教育、オンラインエンターテインメント、そしてオンライン診療などオンライン化が一気に加速し、一般化してきた現状、そして、当社が提供するICTを活用したヘルスケアサービスや、今後の展望についてお話ししました。

 

 ◆生理日管理として始まった『ルナルナ』は、今年で20歳!時代の変化とともに進化


 ガラケー時代の2000年にサービスを開始した『ルナルナ』は、今年の11月でハタチの成人式を迎えます。当時は生理について公に語られることはまだまだ少ないなかで、生理日管理という女性の習慣をデジタル化するという画期的な一歩を踏み出しました。現在では、累計ダウンロード数が1,500万※1を超え、Health and Fitnessアプリ利用者No.1※2となるなど、多くの女性に愛用頂いています。
 近年では、ルナルナに蓄積されたビッグデータから、独自のアルゴリズムを構築し、より精度の高い“妊娠可能日”(妊娠確率の高い期間5日間)“をユーザーにお知らせしたり、自治体との連携協定に基づいて地域住民の妊活支援や子育て支援を行うなど、妊活のサポートも積極的に行っています。また、『ルナルナ』に蓄積したデータを800以上の医療機関の医師に提示できる「ルナルナ メディコ」の提供や、ビックデータを活用した医療機関・アカデミアとの共同研究を実施するなど、ライフスタイルの変化に合わせ女性の健康をトータルでサポートし続けるサービスへと成長してきたことをお話ししました。

 

◆健康を個人が自分自身でケアするだけでなく、つながりで支える時代へ・・・


 高齢化・人口減少が進むなかで、これから社会が目指すべきヘルスケアは、「つながりによる本人中心の包括ケア」ではないか、立石は語りかけました。
 320以上の自治体に導入されている※3母子手帳アプリ『母子モ』は、妊娠・出産・子育てを切れ目なく支援し、子育て世帯と自治体をつなぐ行政サービスとして全国に普及しています。また、コロナ禍においても、母子保健事業のオンライン化・ペーパーレス化をいち早くサポートし、世の中の変化に合わせた子育て支援を実施しています。
 また、『CARADA』では、自己管理の難しい「健康」をつながりで支えるために、健診機関や企業、健康保険組合、薬局、クリニックなどと連携できるサービスを提供しています。検査結果や健診結果、お薬の情報、日々の健康状態などを本人が管理し、共有したい情報を、共有したい相手にだけ、簡単に共有できる世界を築き、健康を個人が自分自身でケアするだけではなく、身近な「つながり」で支えるものに変えてくことを目指していると話しました。

 

※1:2020年3月時点

※2:アプリ調査会社App Annieが2019年2月末に発表した2018年のJapan by Health and Fitness Apps Monthly Active Users 1位

※3:2020年11月時点

福岡市妊活支援特設ページ

エムティーアイと福岡市が妊活支援等に関する連携協定を締結!

 株式会社エムティーアイ(本社:東京都新宿区)は福岡市と、子どもを望む方への支援の充実を図るため、妊活や育児支援等に関する連携協定を締結しました。  本連携協定により、不妊治療などの正しい知識の啓発や、市の取組み、利用可能な助成制度などに関する情報発信が可能となり、早期治療を促すことが期待できるなど、妊娠・出産を希望する市民への支援の充実を図ります。  その取組みの一環として、『ルナルナ』内に福岡市妊活支援特設ページを開設します。また、『ルナルナ』で記録した基礎体温や月経周期などの健康情報を提示できる連携システム「ルナルナ...

 株式会社エムティーアイ(本社:東京都新宿区)は福岡市と、子どもを望む方への支援の充実を図るため、妊活や育児支援等に関する連携協定を締結しました。
 本連携協定により、不妊治療などの正しい知識の啓発や、市の取組み、利用可能な助成制度などに関する情報発信が可能となり、早期治療を促すことが期待できるなど、妊娠・出産を希望する市民への支援の充実を図ります。
 その取組みの一環として、『ルナルナ』内に福岡市妊活支援特設ページを開設します。また、『ルナルナ』で記録した基礎体温や月経周期などの健康情報を提示できる連携システム「ルナルナ メディコ1」が、自治体では初めて導入され、より一人ひとりに寄り添った不妊相談などの実現を目指します。

 

【取組み内容】

◆エムティーアイが提供する健康情報サービス『ルナルナ』内に福岡市妊活支援特設ページを開設

福岡市妊活支援特設ページ・福岡市が実施する「不妊症」に関する助成制度の検索
・不妊・不育に関する相談窓口の紹介
・市内の指定医療機関情報の掲載 など

ページへのアクセス方法
<アプリから確認する場合>
1.『ルナルナ』または『ルナルナ 体温ノート』をインストール
2.左上のメニューから「地域情報」を開く
3.福岡市を選択

<WEB版で確認する場合>
下記URLから確認できます。(アプリのインストールは不要)
https://medicopt.lnln.jp/localgov/fukuokacity

 

◆自治体初!福岡市不妊専門相談センターにて「ルナルナ メディコ」の導入

 不妊・不育に悩む方やその家族などを対象にした「福岡市不妊専門相談センター(https://fukuoka-funin.or.jp/ )」に「ルナルナ メディコ」が導入されます。これにより、『ルナルナ』に記録した基礎体温や月経周期などの健康情報を、医師や不妊カウンセラーなどに簡単に提示が可能となり、より一人ひとりに寄り添った、不妊・不育に関する相談の実現を目指します。

 ・「ルナルナ メディコ」サービス詳細 :https://medicopt.lnln.jp/lp/index.html   

 

 

今後は、市民に対する妊娠・出産・不妊の支援において、福岡市と連携して取り組んでいく予定です。

※1:患者が『ルナルナ』に記録した健康情報を、同意の上で提携医療機関などにて提示できる、医師と女性をつなぐシステム

 

 

ルナルナロゴ
サイト名:ルナルナ®
概要:ライフステージや悩みにあわせて女性の一生をサポートする健康情報サービス

<無料コース>
生理日予測を始めとする、女性のカラダとココロの健康管理サービス。
過去の生理日から生理日・排卵日を予測し、日々の体調変化をお知らせします。

<ベーシックコース>
デリケートな女性のカラダとココロの健康情報サービス。
生理日管理に加えて、あなたにあったカラダやお肌、ココロの状態を365日サポートします。

<ファミリーコース/プレミアムコース>
妊活から妊娠・出産までを独自の予測ロジックやアドバイスでサポートするサービス。
妊娠しやすいタイミングを「仲良し日」としてお知らせし、妊活を手厚くサポートします

課金額(税抜):ベーシックコース:月額180円 ファミリーコース:月額300円 プレミアムコース:月額370円
アクセス方法:『ルナルナ』で検索

 

※『ルナルナ』は(株)エムティーアイの登録商標です。
※Google Play、Androidは、Google LLC.の商標または登録商標です。
※Twitterは、Twitter, Inc.の商標または登録商標です。
※AppStoreは、Apple Inc.のサービスマークです。※iOS は、米国およびその他の国におけるCisco社の商標または登録商標です。

 

報道関係の方からのお問い合わせ先
株式会社エムティーアイ 広報室
TEL: 03-5333-6755  FAX: 03-3320-0189
E-mail:mtipr@mti.co.jp  URL:http://www.mti.co.jp

 

一般のお客様からのお問い合わせ先
株式会社エムティーアイ コンタクトセンター
E-mail:newlnln_support@cc.mti.co.jp

 

PDFPDF版こちらから

ルナルナ×東京都

エムティーアイと東京都が連携協定を締結! 『ルナルナ』内に「東京都妊活支援特設ページ」を開設し、都民の妊娠・不妊を支援

 株式会社エムティーアイ(代表取締役社長:前多俊宏、以下「当社」)は東京都(知事:小池百合子)と、妊娠を望む夫婦に対して妊娠・出産・不妊・不育等に関する支援を行うことを目的とした連携協定を締結し、妊娠・出産等に関する正しい知識の普及・啓発を共同で実施していきます。  第一弾として、当社が運営する女性の健康情報サービス『ルナルナ』内に、「東京都妊活支援特設ページ」を開設します。特設ページでは、都の相談窓口や助成金制度、その他妊活支援に関する情報など、妊娠・不妊についての正しい知識を学び、都が行う不妊に関する様々な支援を有効活用できるようサポートします。   1 連携・協力事項 妊娠を望む夫婦に対して妊娠・出産・不妊・不育等に関する支援を行うことを目的とし、協力して下記の事項の普及啓発等に取り組みます。 (1)母子保健に関すること。...

 株式会社エムティーアイ(代表取締役社長:前多俊宏、以下「当社」)は東京都(知事:小池百合子)と、妊娠を望む夫婦に対して妊娠・出産・不妊・不育等に関する支援を行うことを目的とした連携協定を締結し、妊娠・出産等に関する正しい知識の普及・啓発を共同で実施していきます。
 第一弾として、当社が運営する女性の健康情報サービス『ルナルナ』内に、「東京都妊活支援特設ページ」を開設します。特設ページでは、都の相談窓口や助成金制度、その他妊活支援に関する情報など、妊娠・不妊についての正しい知識を学び、都が行う不妊に関する様々な支援を有効活用できるようサポートします。

東京都連携協定式

 

1 連携・協力事項
妊娠を望む夫婦に対して妊娠・出産・不妊・不育等に関する支援を行うことを目的とし、協力して下記の事項の普及啓発等に取り組みます。
(1)母子保健に関すること。
(2)妊娠支援に関すること。
(3)不妊治療等に関すること。

2 協定締結日
令和2年11月6日(金)

3 特設ページ
『ルナルナ』内に、「東京都妊活支援特設ページ」を開設します。
●ページへのアクセス方法 <アプリから確認する場合>
1.『ルナルナ』または『ルナルナ 体温ノート』をインストール
2.左上のメニューから「地域情報」を開く
3.東京都を選択
<WEB版で確認する場合>
下記URLから確認できます。(アプリのインストールは不要)
https://medicopt.lnln.jp/localgov/tokyo

 

 

 

また、本連携協定締結に際し、『ルナルナ』では都民を対象に、不妊・不育に関する不安や希望する支援内容、不妊治療経験者の治療内容や制度の利用についてなど、「妊娠・不妊治療に関する意識調査」を実施します。
※ ぜひ、ご回答ください。
・実施日 : 11月6日(金)18:00から11月19日(木)23:59
・調査方法 : 『ルナルナ(アプリ/web)』、『ルナルナ 体温ノート』『Twitterルナルナ公式アカウント』から専用アンケートフォームにて実施
・参加方法 : アプリ内からは、各サービスのメニューより「お知らせ」を選択。
お知らせ内に掲載されているアンケート募集から募集要綱ページへ遷移し、アンケートに参加
Twitterからは募集リンクから募集要綱ページへ遷移し、アンケートに参加
※「妊娠・不妊治療に関する意識調査」は、『ルナルナ』が単独で実施する調査です。

 

<不妊治療の公的医療保険適用拡大への調査結果>
 現在、不妊治療はホルモン検査や精液検査、タイミング法などの一部で保険適用されていますが、政府は少子化対策として、高額な治療費がかかる体外受精などの治療への公的医療保険適用の拡大を目指し検討が開始されました。これを受け『ルナルナ』ユーザーを対象に、不妊治療や治療費に関するアンケート※1を実施しました。

 

◆不妊治療の保険適用の賛成は約9割!治療だけでなく、仕事との両立や子育ての支援を望む声も・・・

 まず初めに、「体外受精などの不妊治療に対して公的医療保険を適用することに賛成か」と質問したところ、「賛成」88.2%、「反対」1.7%、「わからない」10.1%という結果となりました。また、現在不妊治療中の女性に「保険適用範囲が拡大されれば、不妊治療が継続しやすくなると思いますか」と聞いたところ「はい」が91.3%でした。
 両質問ともにその理由を聞いてみると「費用がかかることで子供が欲しいのに諦めてしまう場合がある」「保険適用になると治療の長期化でも安心だし、治療の選択肢が広がる」「子どもは欲しいが、治療費が高くて続けられない事があったから」など、自己負担が減ることによって、不妊治療を受けやすくなったり続けやすくなると考えている人が多いことが分かります。
 では、公的医療保険適応以外に必要だと思う取り組み(複数回答)について聞いてみると、最も多かった回答が「治療と仕事との両立支援」72.3%となり、次いで「助成制度の拡充」68.4%、「医療機関による治療の格差改善」48.4%でした。自由回答には「職場の理解」「社会の不妊、不妊治療、産まない選択への理解」「産まれてからのサポートがもっと必要だと感じる。働きながら妊活、出産、育児、第二子妊娠することが過酷です」 など、経済的負担の軽減だけでなく、不妊治療に対する職場や周りの理解とサポート、子育てに対する支援など、不妊治療から子育てまで切れ目のない支援制度の充実を求める声が上がりました。

 

 『ルナルナ』は今後も、妊活・妊娠・出産・育児など女性のライフステージの変化に合わせたサービスの提供を通じ、一人でも多くの女性が自分らしく健康に生きられる世の中の実現を目指します。

 

ルナルナロゴ
サイト名:ルナルナ®
概要:ライフステージや悩みにあわせて女性の一生をサポートする健康情報サービス

<無料コース>
生理日予測を始めとする、女性のカラダとココロの健康管理サービス。
過去の生理日から生理日・排卵日を予測し、日々の体調変化をお知らせします。

<ベーシックコース>
デリケートな女性のカラダとココロの健康情報サービス。
生理日管理に加えて、あなたにあったカラダやお肌、ココロの状態を365日サポートします。

<ファミリーコース/プレミアムコース>
妊活から妊娠・出産までを独自の予測ロジックやアドバイスでサポートするサービス。
妊娠しやすいタイミングを「仲良し日」としてお知らせし、妊活を手厚くサポートします

課金額(税抜):ベーシックコース:月額180円 ファミリーコース:月額300円 プレミアムコース:月額370円
アクセス方法:『ルナルナ』で検索

 

※『ルナルナ』は(株)エムティーアイの登録商標です。
※1:調査実施時期 :2020年10月20日(火)~10月22日(木) 調査方法および人数 :『ルナルナ(アプリ/ WEB)』、『ルナルナ 体温ノート』にてアンケート調査。 10代~50代以上の女性、6,083名

※Google Play、Androidは、Google LLC.の商標または登録商標です。
※Twitterは、Twitter, Inc.の商標または登録商標です。
※AppStoreは、Apple Inc.のサービスマークです。※iOS は、米国およびその他の国におけるCisco社の商標または登録商標です。

 

報道関係の方からのお問い合わせ先
株式会社エムティーアイ 広報室
TEL: 03-5333-6755  FAX: 03-3320-0189
E-mail:mtipr@mti.co.jp  URL:http://www.mti.co.jp

 

一般のお客様からのお問い合わせ先
株式会社エムティーアイ コンタクトセンター
E-mail:newlnln_support@cc.mti.co.jp

 

PDFPDF版こちらから

オンラインイベント「自分らしい「きれい」のために、知っておきたいからだのこと 〜femtech and beauty ~ presented by 資生堂 × BuzzFeed × BeautyTechjp」にルナルナ事業部 副事業部長 那須 理紗がゲスト出演!

10月11日は国際ガールズ・デー(International Day of the Girl Child)にちなみ開催された、BuzzFeed Japan、資生堂「fibona」、BeautyTech.jpによる「自分らしい「きれい」のために知っておきたいからだのこと...
10月11日は国際ガールズ・デー(International Day of the Girl Child)にちなみ開催された、BuzzFeed Japan、資生堂「fibona」、BeautyTech.jpによる「自分らしい「きれい」のために知っておきたいからだのこと 〜femtech&beauty〜」をテーマとしたオンラインイベントにルナルナ事業部 副事業部長 那須がゲスト出演いたしました。

 

生理による痛みや辛さ我慢しないで・・・婦人科受診とかかりつけ医をもとう!

 オンラインイベントのルナルナパートでは、BeautyTechjpの編集長矢野氏とルナルナ 副事業部長 那須によるセッションが行われました。
 そのセッションの中では女性の妊活やメカニズム、女性の働き方や会社での取組み、『ルナルナ』を活用した研究結果などを交えてお話ししました。
 生理にまつわる悩みは仕方ないもの、我慢すれば過ぎ去るものという考え、個人で抱え込んでしまうケースも多く、痛みや悩みを抱えていても、「病院へ通う」「先生に相談する」という選択に至らないようです。 また「婦人科に行くというハードルが高い」、「いざという時のかかりつけ医がない」など女性特有の悩みなどもイベント内で話にあがりました。 『ルナルナ』のアンケートでもかかりつけ医を持っている人は半数もおらず、反対に、かかりつけ医も持っている人の9割以上は「自分にとってメリットがあると感じ、安心感はとても大きい。 」という結果となりました。
 このような悩みを解決するべく、『ルナルナ』で管理していた生理日や基礎体温などの記録を、簡単に医師に提示する事ができる「ルナルナメディコ」という機能を提供し、婦人科に気軽に相談に行けるような環境づくりを進めています。 健康面やこれからの生活のためにも、痛みや辛さ、悩みがあるときは我慢せず、婦人科の受診やかかりつけ医をもってほしいと、『ルナルナ』は願っています。

女性特有の体調不良による経済損失は6兆円!?もっと安心して働ける職場づくりを…

 PMS(月経前症候群)など女性特有の体調不良による経済損失6兆円と言われていますが、エムティーアイでは、『ルナルナ オンライン診療』を活用した 婦人科受診と低用量ピル服薬を支援する独自の福利厚生制度を実施しています。 本制度は、生理痛やPMSなどの症状に対して、気軽に婦人科に相談できる環境整備と通院にかかる負担の軽減を図ることで、女性従業員がより安心して活躍できる職場づくりを推進するものです。 制度を活用し行われた実証では、生理によって日常生活への影響が出る日が平均3日ほどありましたが、低用量ピルを服用することで1.15日と、約2日分の減少が確認できたという結果や、参加者の満足度も高く、仕事に対するパフォーマンスも向上みられました。

また、本制度開始前に男女問わず、「女性のカラダの知識講座」を開催したことで、女性の体調のメカニズムや低用量ピルを活用するメリットの理解が深まったとの声があがったことや、女性でも知識の差があることも判明し、正しい知識を持ち、上手く自分のカラダと向き合ってもらいたいと語られました。
ほかにも、『ルナルナ』に蓄積されたビックデーを活用した、大学や研究機関との研究についてや、女性のヘルスケアの知見のアップデートし、女性がより自分らしく生きやすい社会になるためのアプローチについてなど、多岐にわたる『ルナルナ』の取り組みについて語りました。

 

≪ライブ配信を視聴された皆さまからの声≫

・自分の体だけど自分で管理するのは難しい
・このようなサービスがあるのは知らなかった、使ってみたい!
・もっと早く知りたかった
・病院は混んでいることも多いので、このサービスはありがたい。

 

今回のオンラインイベントでは『ルナルナ』のサービスを始め、生理や妊活、社会における女性の働き方などについて話しましたが、この内容が少しでも自身の体調管理について改めて考えるきっかけとなれば、『ルナルナ』はうれしく思います。

 

アーカイブはこちらから!
https://www.pscp.tv/w/1lDGLyparmYJm

 

ルナルナ
https://sp.lnln.jp/?md=2b6a764c-9e35-4bb2-9c6c-e776882b0e24

ルナルナメディコ
https://medicopt.lnln.jp/lp/index.html

不妊治療に関する共同研究第二弾として不妊治療経験者のデータ収集を開始

 国立成育医療研究センター(東京都世田谷区、理事長:五十嵐 隆、研究所所長:松原 洋一)再生医療センター梅澤 明弘部長、横溝...

 国立成育医療研究センター(東京都世田谷区、理事長:五十嵐 隆、研究所所長:松原 洋一)再生医療センター梅澤 明弘部長、横溝 陵研究員らのグループと、女性の健康情報サービス『ルナルナ』を運営する株式会社エムティーアイ(東京都新宿区、代表取締役社長:前多 俊宏、以下「エムティーアイ」)は、本年6月に開始したAIを用いた不妊治療支援用スマートフォンアプリの開発を目指す共同研究の第二弾として、この度不妊治療患者一人一人に合った治療方法を提案する独自のアルゴリズム開発を目指し、5,000人を目標として不妊治療経験者のデータ収集を開始します。
 不妊治療は患者の状況によって治療方法が異なるため、一人一人に適切な治療方法を提案するアルゴリズムを開発するには、治療経験者のデータが重要となります。そのため、10月22日(木)より『ルナルナ』の各アプリを通して治療経験者へアンケートを実施し、年齢や既往歴、不妊治療中の検査結果の数値などのデータ収集を行います。アンケートによって得られる不妊治療に関するビッグデータを基に不妊治療に関する新たな知見を創出し、さらに個々の状況に合った効果的・効率的な治療提案が可能な独自のアルゴリズム開発を目指します。

【研究の背景】

不妊治療は、年齢・既往歴や検査結果・治療成績などによって治療方法が細かく異なるため、患者にとってはどのような治療が自分に最適かわかりづらいという面があります。また、先が見えづらい治療と向き合うには様々な苦労があり、患者の主な悩み事としては「妊娠できなかった時の気分の落ち込み」、「自身の年齢による妊娠率低下」、「治療費がいくらかかるかわからない」、「治療費が高い」、「仕事と通院日のスケジュール調整」などが上位にあげられます(出典:2020年 『ルナルナ』にて実施の調査、調査対象:不妊治療の経験がある女性1,044名 調査実施期間:2020年5月8日~19日)。 このような問題を解決すべく、ビッグデータの活用により妊娠・出産に関する知見を生み出してきた実績を持つ『ルナルナ』と、国レベルで高度な医療を築いていく成育医療の中心的な存在である国立成育医療研究センター研究所の再生医療センター梅澤 明弘部長、横溝 陵研究員らのグループがチームを組み、不妊治療経験者から得られたデータより、治療成績に影響する要素を分析することで、個々の患者の状況に合わせた情報配信や、治療方針の検討をサポートする提案ができる独自のアルゴリズム開発を目指した共同研究を開始します。

【研究のポイント・目的】

・『ルナルナ』を事業展開するエムティーアイのデータサイエンティスト、国立成育医療研究センターの不妊治療医、医学研究者からなるチームが分析・開発を行います。
・これまで十分なデータがなかった「この患者さんにはどのような治療法がいいか?」「この患者さんにこの治療法を行った場合の妊娠率はどれくらいになりそうか?」といった不妊治療の抱えるアンメットニーズの解決を目指します。また、ビッグデータに基づくAIモデルを搭載したツールを診療現場でも用いることで、より個々の患者さんに適した不妊治療の実現を目指し、本研究開発を推進していきます。
・患者が保有している不妊治療のビッグデータを収集することで、日本の不妊治療の現状を知ることができます。
・AIモデルを搭載したアプリで患者さん一人一人に合わせた情報提供を可能にし、患者さんがより治療への理解を深め、より納得して治療に臨むことができる仕組みを目指します。

本研究の実現により、これから不妊治療を行う患者に治療の初期から確度の高い治療を提案し、より効果的・効率的な治療を受けられるよう支援できることが期待されます。また、研究で確立を目指すアルゴリズムは、今後エムティーアイが提供する「ルナルナ 体温ノート」の中の、不妊治療の記録・管理を支援する「治療サポートコース」へ組み込み、患者のサポートに役立てていく予定です。 なお、研究で取得されるデータについては、研究倫理について適切な審査を経た上で、量や質に関して一定基準を満たした匿名化処理済みのデータを用い、国立成育医療研究センターとエムティーアイで統計解析、結果解釈、成果公開などを行います。

【第二弾研究の参加方法】

研究の名称:スマートフォンアプリを用いた不妊治療データの解析
参加対象者:『ルナルナ』「ルナルナ ベビー」「ルナルナ 体温ノート」いずれかのアプリを使用しており、現在不妊治療中、または過去に不妊治療を経験したことのある方 参加方法:各『ルナルナ』アプリを開く > メニュー > お知らせ より参加

 

≪国立成育医療研究センター 再生医療センター 横溝 陵研究員からのコメント≫

日本は世界有数の不妊治療大国で、子どもの約16人に1人が体外受精で生まれています(出典:日本産科婦人科学会、2018年データ)。それだけ多くの患者さんが、「赤ちゃんが欲しい」という希望を叶えるために不妊治療に臨んでいるという現状があります。そのような患者さんに、研究の力が少しでもお役に立てればという思いで、本研究に取り組んでいます。不妊治療が多く行われているということは、日本にはそれだけ多くの知見が蓄積されているということです。技術の進歩により、その知見を統合し、個々の患者さんにより良い医療を届けることが可能な時代となりました。不妊治療件数が世界有数である日本から生まれる研究成果が、現在の、そして未来の患者さんの幸せにつながることを願っています。

 

◆国立成育医療研究センターについて◆
病院と研究所が一体となり、健全な次世代を育成するための医療と研究を推進することを理念としています。国立成育医療研究センター病院は、日本で最大規模の小児・周産期・産科・母性医療を専門とする病院です(病床数:490床、外来(一日平均)約1000名)。胎児にはじまり、新生児、乳児、幼児、学童、思春期、大人へと成長・発達し、次に世代を育む過程を、総合的かつ継続的に診る医療=「成育医療」を行っています。また、病因・病態の解明や克服のための研究を行うとともに、健全な次世代を育むための社会の在り方について提言しています。

 

◆ルナルナについて◆
ライフステージや悩みにあわせて女性の一生をサポートする健康情報サービス。蓄積されている利用者のデータを用いることで、独自の予測アルゴリズムを確立し、より精度の高い排卵日予測を行っています。ダウンロード数約1500万(2020年3月時点)で、利用者の妊娠をサポートし、年間約28万人から妊娠報告※があるサービスです。

 

※2019年1月1日から12月31日までに、『ルナルナ』各サービス内で「妊娠中ステージ」に切り替わり、一定期間以上の継続が認められた回数

 

 

報道関係の方からのお問い合わせ先

国立研究開発法人 国立成育医療研究センター
企画戦略局 広報企画室 近藤・村上
TEL: 03-3416-0181(代表)  E-mail: koho@ncchd.go.jp



株式会社エムティーアイ 広報室
TEL: 03-5333-6755  FAX: 03-3320-0189
E-mail: mtipr@mti.co.jp  URL: http://www.mti.co.jp

PDFPDF版はこちらから

ビッグデータの解析により日本人女性の月経周期と基礎体温に新知見

  【ポイント】 世界的に前例のない規模の日本人女性31万人、600万月経周期のビッグデータを解析し、米国産婦人科学会(The...

 

ポイント

  • 世界的に前例のない規模の日本人女性31万人、600万月経周期のビッグデータを解析し、米国産婦人科学会(The American College of Obstetricians and Gynecologists: ACOG)の機関紙に論文が掲載されました。
  • 平均月経周期は23歳で最も長く、45歳にかけて徐々に短くなり、その後また長くなる年齢変化を示しました。また、基礎体温は低温期が年齢によらず一定である一方、高温期が年齢により変化し、30代で最も高いことがわかりました。
  • これらの成果は日本人の月経周期や基礎体温に関する基盤情報をアップデートするものであり、一人一人の女性が妊娠・出産・子育てのライフステージを考えていく際、自分自身の月経周期や基礎体温の状態をより正しく把握するために役立つと考えられます。

 

 東京医科歯科大学(所在地:東京都文京区、学長:田中 雄二郎) 周産・女性診療科 辰巳 嵩征 助教 (茨城県小児周産期地域医療学講座) と 国立成育医療研究センター(東京都世田谷区、理事長:五十嵐 隆)の分子内分泌研究部 鳴海 覚志 室長、社会医学研究部 森崎 菜穂 室長、三瓶 舞紀子 研究員らと株式会社エムティーアイ(東京都新宿区、代表取締役社長:前多 俊宏)は共同研究として女性の健康情報サービス「ルナルナ (エムティーアイ)」を用いて日本人女性31万人、600万月経周期のビッグデータを解析し、月経周期や基礎体温が年齢により変化することを明らかにしました。研究成果は世界で最も権威ある産婦人科の国際医学雑誌の一つであるObstetrics & Gynecologyに2020年9月10日午後5時(米国東部夏時間)にオンライン版で発表されます。2020年1月23日に国立成育医療研究センターと株式会社エムティーアイが概要を発表していますが、今回論文が掲載されましたので詳細をご報告いたします。

 

【研究の背景・目的】

 ヒトの月経周期や基礎体温はホルモンによって制御されています。また、基礎体温は排卵が行われた後に分泌される女性ホルモンであるプロゲステロン※1の作用を受けて上昇するため、基礎体温を毎日測定することで排卵しているかどうかを推測できます。現在広く知られている月経周期や基礎体温の平均値や個人差、年齢変化に関する知識は1950年代の研究調査に基づいたものです。これらの知見が得られた時代の環境(食生活・生活習慣・教育水準)は現代とは大きく異なり、現代の日本人女性にとって基盤となるようなデータは今までにありませんでした。
 今回、研究チームは、女性の健康情報サービス「ルナルナ」(株式会社エムティーアイ)を通じて記録された日本人女性31万人、600万月経周期のビッグデータを解析し、月経周期、基礎体温と年齢、季節の関係を調査しました。また、均一な人種背景・生活習慣・教育水準を持ちながら、国土が南北に長い日本の特徴を活かして、気候と月経周期、基礎体温の関係を検討しました。

 

【研究成果の概要】

1)月経周期と基礎体温の年齢変化

研究対象者の平均月経周期は10代から20代にかけ徐々に長くなり、23歳で平均30.7日と最も長くなりました。その後30代から40代前半にかけ徐々に短縮し、45歳で平均27.3日と最も短くなり、以降は再び長くなりました(図1)。基礎体温について、卵胞期※2の平均体温は年齢変化がなく36.4度でほぼ一定でした。一方、黄体期※3の平均体温は10代から20代後半にかけて徐々に上昇し、29歳で36.7度まで上昇した後30代では安定し、42歳を過ぎると下降することが分かりました。また地域ごとの気候が月経周期や基礎体温へ与える影響を加味した、より厳密な検討を一般化推定方程式と呼ばれる統計手法で行い、これらの年齢変化の妥当性を確認しました。

 

 

図1: 年齢による月経周期日数・卵胞期体温・黄体期体温の変化

月経周期・黄体期体温は年齢により大きな変化を示す。卵胞期体温は年齢によらず一定の値を示す。実線は5%trim平均、破線は標準偏差。

 

2)月経周期、基礎体温と季節の関係

月経周期は季節による変動はありませんでしたが、基礎体温は卵胞期・黄体期ともに季節変動を示し、夏に高く、冬に低くなることが明らかになりました(図2)。

図2:季節による月経周期日数・卵胞期体温・黄体期体温の変化

各々の暦月における月経周期日数・卵胞期・黄体期体温の人数分布を色で表現したヒートマップ。より赤いほど人数が多く、より青いほど人数が少ない。
月経周期日数は季節によらず一定の人数分布を示す。卵胞期体温・黄体期体温は季節による変化を示し、夏には高く冬には低い傾向がみられる。

 

 

3)気温・降水量・日照時間と基礎体温

基礎体温の季節変動に関わる要素をより厳密に調べる目的で、北海道と沖縄の気温・降水量・日照時間と、それぞれに居住する女性の基礎体温との関連を重回帰分析で調べました。その結果、気温と基礎体温の間に相関関係があることがわかりました(図3)。

 

図3:暦月における平均外気温と卵胞期体温

 

北海道および沖縄の平均外気温と、それぞれに居住する女性の卵胞期体温の比較。両地域の平均外気温と相関するような卵胞期体温の季節性変化が示される

 

【研究成果の意義】

現代の女性をとりまく環境やライフスタイルは1950年代と比べて大きく変化し、初婚年齢は29歳を超え、第一子を出産する年齢も上昇しています。本研究では、卵巣の中の卵子の個数が年齢とともに減っていくように、月経周期も変化していくことがわかりました。また、日本人女性の月経周期や基礎体温について、年齢を考慮した平均値と個人差の幅が初めて示されました。これらのデータは、各々の女性が自分の月経周期・基礎体温の状態が標準的なのか、あるいは標準から離れているのかを考える上で目安とすることができます。このことは、過剰な不安を取り除き、また月経不順や妊娠しにくさについての医療受診を適切なタイミングで行う上で役立つことが期待されます。
現在、研究チームは月経周期により詳しい個別データと生物学的データを結びつけた「ユーザー参加型研究」 を行っており、女性の社会経済的状況がこころやからだの健康を通して、月経不順や妊娠にどのような影響を与えるかを調べています。今後も、女性が活躍しやすく子どもを産みやすい社会を実現するために役立つ質の高いエビデンスの創出を目指します。

 

【用語解説】

※1 プロゲステロン

女性ホルモンの一つで、体内で産生される内因性のステロイドホルモンです。排卵後に形成された黄体から産生され、視床下部の体温中枢に作用することで基礎体温を0.3から0.5度上昇させるといわれています。このホルモンの作用で子宮内膜が着床準備状態になります。

※2 卵胞期

基礎体温の低温期にあたります。卵巣で排卵に向けて卵胞が発育していく時期です。

※3 黄体期

基礎体温の高温期にあたります。排卵後卵巣で黄体が形成され、プロゲステロンが分泌されます。黄体期がなく基礎体温が一相性の場合には、排卵していない可能性が高いと考えます。

 

【論文情報】

掲載雑誌:Obstetrics & Gynecology

論文タイトル:

Age-dependent and seasonal changes in menstrual cycle length and body temperature based on big data

著者:

Takayuki Tatsumi *, Makiko Sampei, Kazuki Saito, Yuka Honda, Yuka Okazaki, Naoko Arata, Kanako Narumi, Naho Morisaki, Tomonori Ishikawa, and Satoshi Narumi.

 

【謝辞】

本研究は日本医療研究開発機構(AMED)の女性の健康の包括的支援実用化研究事業における研究開発課題「プレコンセプションの女性に着目した疾患予防に関する総合的ケア方法の確立」の一環として行われました。

 

【研究に関する問い合わせ先】

東京医科歯科大学 医学部附属病院 周産・女性診療科

大学院医歯学総合研究科 茨城県小児周産期地域医療学講座
助教 辰巳 嵩征(たつみ たかゆき)
TEL: 03-5803-5833, FAX: 03-5803-0272
E-mail: ttatcrm@tmd.ac.jp

 

 

 

 

【広報担当者連絡先】

国立大学法人 東京医科歯科大学
総務部 総務秘書課 広報係
TEL: 03-5803-5833, FAX: 03-5803-0272
E-mail: kouhou.adm@tmd.ac.jp

 

国立研究開発法人 国立成育医療研究センター
企画戦略局 広報企画室  近藤・村上
TEL: 03-3416-0181
E-mail: koho@ncchd.go.jp

 

株式会社エムティーアイ 広報室
TEL: 03-5333-6755
E-mail: mtipr@mti.co.jp

 

国立研究開発法人 日本医療研究開発機構(AMED)
ゲノム・データ基盤事業部 医療技術研究開発課
TEL: 03-6870-2221 
E-mail:wise-ask@amed.go.jp

 

PDFPDF版はこちらから

エムティーアイ、『ルナルナ オンライン診療』を活用した 婦人科受診と低用量ピル服薬を支援する独自の福利厚生制度を本格導入

 株式会社エムティーアイ(以下、「当社」)は、生理痛や月経前症候群(以下、「PMS」)などの症状に悩む女性従業員を対象に、新たな福利厚生制度「オンライン診療を活用した婦人科受診と低用量ピル服薬の支援プログラム」※1を2020年10月1日(木)より本格的に導入します。  本プログラムは、診療から薬の処方までを女性の健康情報サービス『ルナルナ』と当社グループ会社である株式会社カラダメディカ※2が提供する、産婦人科向けオンライン診療システム『ルナルナ...

 株式会社エムティーアイ(以下、「当社」)は、生理痛や月経前症候群(以下、「PMS」)などの症状に悩む女性従業員を対象に、新たな福利厚生制度「オンライン診療を活用した婦人科受診と低用量ピル服薬の支援プログラム」※1を2020年10月1日(木)より本格的に導入します。
 本プログラムは、診療から薬の処方までを女性の健康情報サービス『ルナルナ』と当社グループ会社である株式会社カラダメディカ※2が提供する、産婦人科向けオンライン診療システム『ルナルナ オンライン診療』※3にて行い、生理痛やPMSなどの症状に対して、気軽に婦人科に相談できる環境整備と通院にかかる負担の軽減を図ることで、女性従業員がより安心して活躍できる職場づくりを推進します。
 今回、参加を希望する女性社員の協力のもと本年2月より約半年間実施していた実証結果を踏まえ、本プログラムが女性従業員の就労環境を改善する効果があるものと判断し、全社的な導入・運用を開始します。

◆実証に参加した女性社員は、生理による日常生活への影響が大幅に改善。生理中の業務パフォーマンスは実証後20ポイント以上向上!

 経済産業省の調査※4によると、女性従業員の約5割が女性特有の健康課題などにより職場で困った経験があると回答しており、その多くが生理痛やPMSによるものです。また、当社が実施した全社員向けの健康意識調査※5でも、生理痛などの月経前後に起こる不調に悩まされている女性社員が、約8割いることが分かりました。
 このような背景を受け、当社では本年2月より約20名の女性社員を募り、オンライン診療を活用した診療や低用量ピルの服薬支援の実証を行ってきました。実証では、低用量ピルの服薬が必要な場合の費用は会社が負担し、経済的負担を軽減するだけでなく、オンライン診療の活用により通院にかかる移動や待ち時間を削減するなど、仕事を休まずに受診することを可能としました。
 その結果、参加女性社員において、生理によって日常生活に影響が出る1カ月あたりの日数の減少や、生理中の業務パフォーマンスの自己評価の向上、低用量ピルの服薬や本プログラムへの高い満足度などが認められ、10月からは希望する女性従業員※6向けに本格導入を開始します。

≪実証に参加した女性社員のBefore/After≫

 実証に参加した女性のうち、低用量ピルを服薬した社員へアンケート※7をとったところ、生理による日常生活への影響度は実証に参加する前後で大幅な改善が見られました。  特に、生理前や生理中の症状によって日常生活へ影響が出る日数においては、実証前は1カ月のうち平均3.1日となっていましたが、実証後は1.15日と、約2日分の減少が確認できました。
 業務への影響に関しては、生理の影響がないときに発揮できる仕事の出来を100としたときに生理中の自身の仕事を評価してもらうと、実証前は平均63.1となり、実に約6割までパフォーマンスが落ちるという認識があったようです。しかし、実証後に同様の質問をしたところ、生理中の仕事の出来は平均83.5となり、実証後には20ポイント以上の向上がみられました。女性特有の症状の改善が日々の業務にもポジティブな変化を生むことがわかります。
※実証に参加した女性社員への詳しいアンケート、および参加していない社員への意識調査結果は別紙の参考資料にてご確認いただけます。

 今回、実証に参加していない女性社員や男性社員へもアンケート※8を実施したところ、福利厚生としての本格導入については男性からも賛成意見が目立ち、改めて本プログラムが女性特有の症状に悩む当事者だけでなく、その周りで働く人々の理解やサポートの上で成り立ち、相互にポジティブに影響し合うものであることがわかりました。
 一方で、女性特有のカラダやココロの不調は周りから確認やフォローが難しい点は依然として課題であり、サポートする側の従業員や、休んでしまう女性の抱える罪悪感のケアなども今後行っていく必要があります。また、制度の運用にあたっては医師と従業員の相談のもと、個人に最適な健康増進に役立てられる制度となるよう、今後も当社では従業員の健康維持・増進を重要な経営課題とし、従業員自らが心身ともに健康で働きやすい職場づくりに注力していきます。

 

◆東京大学医学部附属病院 産婦人科 准教授 甲賀かをり先生からのコメント

女性活躍が叫ばれるなか、女性が生理に伴う痛みや不快感で仕事を休む、仕事をしていても生産性が下がる、というのは、その女性自身にとってはもちろん、チームメンバー、ひいては企業にとっても大きな損失です。本プログラムにより、多くの女性が通院時間を気にせず、費用負担なく、自分の病気や体質、薬の効果・副作用等に関する正しい情報を手に入れ、自らの判断で、女性ならではの苦痛を緩和する方法を選び取る機会が得られるというのは、産婦人科医から見れば、女性に対する支援の真髄であり、ひいては企業、我が国の発展に寄与するものと思います。是非このような形の福利厚生の導入を検討されてみてはいかがでしょうか。

【オンライン診療を活用した低用量ピルの服薬支援プログラムの利用方法】


①女性従業員が会社へ利用申込み
※申込に関する情報は本プログラムに関わる当社の担当者とカラダメディカが本プログラム運営のためにのみ閲覧します。
利用する女性社員の上司や他部署などに開示されることはありません。

②初診(提携医療機関へ来院、もしくはオンライン診療にて実施)
③スマートフォンから再診予約
④オンラインで再診、カラダの不調や悩みがある場合は医師に相談が可能
⑤費用の決済
⑥低用量ピルの処方がある場合は自宅へ配送、 低用量ピルの服用後は『ルナルナ』のピル(OC/LEP)モードで服薬管理が可能
⑦女性従業員が会社にて費用を経費精算

 

<提携医療機関>
・ケイ・レディースクリニック新宿(東京都新宿区、理事長 川越 信隆:https://www.klcs.jp/

※1:「オンライン診療を活用した婦人科受診と低用量ピル服薬の支援プログラム」とは、オンライン診療を活用し、婦人科受診を促し診療にかかる費用と、ピル服薬が必要な場合はその費用を会社が負担する福利厚生制度です。初診は対面、もしくはオンラインでの診療を受け、それ以降は適宜スマートフォンにて診療を受けられます。低用量ピルの処方がある場合は自宅に配送されます。
※2:株式会社カラダメディカは、当社と株式会社メディパルホールディングスの合弁会社です。
※3:『ルナルナ オンライン診療』についてはこちら
<医療施設向け>https://lp.telemedicine.lnln.jp/
<一般の方向け>https://lp.telemedicine.lnln.jp/p.html
※4:経済産業省におけるヘルスケア産業政策について:https://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/healthcare/
※5:エムティーアイによる「第3回健康意識調査」 調査実施期間:2019年7月25日(木)~8月19日(月) 調査対象:女性社員184名
※6:希望人数によっては人数制限を行い、段階的に広げていく可能性もあります。
※7:エムティーアイによる調査
調査実施期間:
≪実証前≫2020年2月28日(金)~3月16日(月) 
≪実証後≫2020年8月13日(金)~8月19(木)
調査対象:
≪実証前≫プログラム申込者のうち低用量ピルを服薬した人のうち、結果の公開を許諾した13名 
≪実証後≫低用量ピルの服薬を継続した人のうち、結果の公開を許諾した13名
※8:エムティーアイによる調査
調査実施期間: 2020年8月18日(火)~8月20日(木)
調査対象:男性社員81名、女性社員(プログラム不参加者)60名

 

報道関係の方からのお問い合わせ先
株式会社エムティーアイ 広報室
TEL: 03-5333-6755  FAX: 03-3320-0189
E-mail:mtipr@mti.co.jp  URL:http://www.mti.co.jp

 

PDFPDF版こちらから

1 2 3 11