ビッグデータの解析により日本人女性の月経周期と基礎体温に新知見

  【ポイント】 世界的に前例のない規模の日本人女性31万人、600万月経周期のビッグデータを解析し、米国産婦人科学会(The...

 

ポイント

  • 世界的に前例のない規模の日本人女性31万人、600万月経周期のビッグデータを解析し、米国産婦人科学会(The American College of Obstetricians and Gynecologists: ACOG)の機関紙に論文が掲載されました。
  • 平均月経周期は23歳で最も長く、45歳にかけて徐々に短くなり、その後また長くなる年齢変化を示しました。また、基礎体温は低温期が年齢によらず一定である一方、高温期が年齢により変化し、30代で最も高いことがわかりました。
  • これらの成果は日本人の月経周期や基礎体温に関する基盤情報をアップデートするものであり、一人一人の女性が妊娠・出産・子育てのライフステージを考えていく際、自分自身の月経周期や基礎体温の状態をより正しく把握するために役立つと考えられます。

 

 東京医科歯科大学(所在地:東京都文京区、学長:田中 雄二郎) 周産・女性診療科 辰巳 嵩征 助教 (茨城県小児周産期地域医療学講座) と 国立成育医療研究センター(東京都世田谷区、理事長:五十嵐 隆)の分子内分泌研究部 鳴海 覚志 室長、社会医学研究部 森崎 菜穂 室長、三瓶 舞紀子 研究員らと株式会社エムティーアイ(東京都新宿区、代表取締役社長:前多 俊宏)は共同研究として女性の健康情報サービス「ルナルナ (エムティーアイ)」を用いて日本人女性31万人、600万月経周期のビッグデータを解析し、月経周期や基礎体温が年齢により変化することを明らかにしました。研究成果は世界で最も権威ある産婦人科の国際医学雑誌の一つであるObstetrics & Gynecologyに2020年9月10日午後5時(米国東部夏時間)にオンライン版で発表されます。2020年1月23日に国立成育医療研究センターと株式会社エムティーアイが概要を発表していますが、今回論文が掲載されましたので詳細をご報告いたします。

 

【研究の背景・目的】

 ヒトの月経周期や基礎体温はホルモンによって制御されています。また、基礎体温は排卵が行われた後に分泌される女性ホルモンであるプロゲステロン※1の作用を受けて上昇するため、基礎体温を毎日測定することで排卵しているかどうかを推測できます。現在広く知られている月経周期や基礎体温の平均値や個人差、年齢変化に関する知識は1950年代の研究調査に基づいたものです。これらの知見が得られた時代の環境(食生活・生活習慣・教育水準)は現代とは大きく異なり、現代の日本人女性にとって基盤となるようなデータは今までにありませんでした。
 今回、研究チームは、女性の健康情報サービス「ルナルナ」(株式会社エムティーアイ)を通じて記録された日本人女性31万人、600万月経周期のビッグデータを解析し、月経周期、基礎体温と年齢、季節の関係を調査しました。また、均一な人種背景・生活習慣・教育水準を持ちながら、国土が南北に長い日本の特徴を活かして、気候と月経周期、基礎体温の関係を検討しました。

 

【研究成果の概要】

1)月経周期と基礎体温の年齢変化

研究対象者の平均月経周期は10代から20代にかけ徐々に長くなり、23歳で平均30.7日と最も長くなりました。その後30代から40代前半にかけ徐々に短縮し、45歳で平均27.3日と最も短くなり、以降は再び長くなりました(図1)。基礎体温について、卵胞期※2の平均体温は年齢変化がなく36.4度でほぼ一定でした。一方、黄体期※3の平均体温は10代から20代後半にかけて徐々に上昇し、29歳で36.7度まで上昇した後30代では安定し、42歳を過ぎると下降することが分かりました。また地域ごとの気候が月経周期や基礎体温へ与える影響を加味した、より厳密な検討を一般化推定方程式と呼ばれる統計手法で行い、これらの年齢変化の妥当性を確認しました。

 

 

図1: 年齢による月経周期日数・卵胞期体温・黄体期体温の変化

月経周期・黄体期体温は年齢により大きな変化を示す。卵胞期体温は年齢によらず一定の値を示す。実線は5%trim平均、破線は標準偏差。

 

2)月経周期、基礎体温と季節の関係

月経周期は季節による変動はありませんでしたが、基礎体温は卵胞期・黄体期ともに季節変動を示し、夏に高く、冬に低くなることが明らかになりました(図2)。

図2:季節による月経周期日数・卵胞期体温・黄体期体温の変化

各々の暦月における月経周期日数・卵胞期・黄体期体温の人数分布を色で表現したヒートマップ。より赤いほど人数が多く、より青いほど人数が少ない。
月経周期日数は季節によらず一定の人数分布を示す。卵胞期体温・黄体期体温は季節による変化を示し、夏には高く冬には低い傾向がみられる。

 

 

3)気温・降水量・日照時間と基礎体温

基礎体温の季節変動に関わる要素をより厳密に調べる目的で、北海道と沖縄の気温・降水量・日照時間と、それぞれに居住する女性の基礎体温との関連を重回帰分析で調べました。その結果、気温と基礎体温の間に相関関係があることがわかりました(図3)。

 

図3:暦月における平均外気温と卵胞期体温

 

北海道および沖縄の平均外気温と、それぞれに居住する女性の卵胞期体温の比較。両地域の平均外気温と相関するような卵胞期体温の季節性変化が示される

 

【研究成果の意義】

現代の女性をとりまく環境やライフスタイルは1950年代と比べて大きく変化し、初婚年齢は29歳を超え、第一子を出産する年齢も上昇しています。本研究では、卵巣の中の卵子の個数が年齢とともに減っていくように、月経周期も変化していくことがわかりました。また、日本人女性の月経周期や基礎体温について、年齢を考慮した平均値と個人差の幅が初めて示されました。これらのデータは、各々の女性が自分の月経周期・基礎体温の状態が標準的なのか、あるいは標準から離れているのかを考える上で目安とすることができます。このことは、過剰な不安を取り除き、また月経不順や妊娠しにくさについての医療受診を適切なタイミングで行う上で役立つことが期待されます。
現在、研究チームは月経周期により詳しい個別データと生物学的データを結びつけた「ユーザー参加型研究」 を行っており、女性の社会経済的状況がこころやからだの健康を通して、月経不順や妊娠にどのような影響を与えるかを調べています。今後も、女性が活躍しやすく子どもを産みやすい社会を実現するために役立つ質の高いエビデンスの創出を目指します。

 

【用語解説】

※1 プロゲステロン

女性ホルモンの一つで、体内で産生される内因性のステロイドホルモンです。排卵後に形成された黄体から産生され、視床下部の体温中枢に作用することで基礎体温を0.3から0.5度上昇させるといわれています。このホルモンの作用で子宮内膜が着床準備状態になります。

※2 卵胞期

基礎体温の低温期にあたります。卵巣で排卵に向けて卵胞が発育していく時期です。

※3 黄体期

基礎体温の高温期にあたります。排卵後卵巣で黄体が形成され、プロゲステロンが分泌されます。黄体期がなく基礎体温が一相性の場合には、排卵していない可能性が高いと考えます。

 

【論文情報】

掲載雑誌:Obstetrics & Gynecology

論文タイトル:

Age-dependent and seasonal changes in menstrual cycle length and body temperature based on big data

著者:

Takayuki Tatsumi *, Makiko Sampei, Kazuki Saito, Yuka Honda, Yuka Okazaki, Naoko Arata, Kanako Narumi, Naho Morisaki, Tomonori Ishikawa, and Satoshi Narumi.

 

【謝辞】

本研究は日本医療研究開発機構(AMED)の女性の健康の包括的支援実用化研究事業における研究開発課題「プレコンセプションの女性に着目した疾患予防に関する総合的ケア方法の確立」の一環として行われました。

 

【研究に関する問い合わせ先】

東京医科歯科大学 医学部附属病院 周産・女性診療科

大学院医歯学総合研究科 茨城県小児周産期地域医療学講座
助教 辰巳 嵩征(たつみ たかゆき)
TEL: 03-5803-5833, FAX: 03-5803-0272
E-mail: ttatcrm@tmd.ac.jp

 

 

 

 

【広報担当者連絡先】

国立大学法人 東京医科歯科大学
総務部 総務秘書課 広報係
TEL: 03-5803-5833, FAX: 03-5803-0272
E-mail: kouhou.adm@tmd.ac.jp

 

国立研究開発法人 国立成育医療研究センター
企画戦略局 広報企画室  近藤・村上
TEL: 03-3416-0181
E-mail: koho@ncchd.go.jp

 

株式会社エムティーアイ 広報室
TEL: 03-5333-6755
E-mail: mtipr@mti.co.jp

 

国立研究開発法人 日本医療研究開発機構(AMED)
ゲノム・データ基盤事業部 医療技術研究開発課
TEL: 03-6870-2221 
E-mail:wise-ask@amed.go.jp

 

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エムティーアイ、『ルナルナ オンライン診療』を活用した 婦人科受診と低用量ピル服薬を支援する独自の福利厚生制度を本格導入

 株式会社エムティーアイ(以下、「当社」)は、生理痛や月経前症候群(以下、「PMS」)などの症状に悩む女性従業員を対象に、新たな福利厚生制度「オンライン診療を活用した婦人科受診と低用量ピル服薬の支援プログラム」※1を2020年10月1日(木)より本格的に導入します。  本プログラムは、診療から薬の処方までを女性の健康情報サービス『ルナルナ』と当社グループ会社である株式会社カラダメディカ※2が提供する、産婦人科向けオンライン診療システム『ルナルナ...

 株式会社エムティーアイ(以下、「当社」)は、生理痛や月経前症候群(以下、「PMS」)などの症状に悩む女性従業員を対象に、新たな福利厚生制度「オンライン診療を活用した婦人科受診と低用量ピル服薬の支援プログラム」※1を2020年10月1日(木)より本格的に導入します。
 本プログラムは、診療から薬の処方までを女性の健康情報サービス『ルナルナ』と当社グループ会社である株式会社カラダメディカ※2が提供する、産婦人科向けオンライン診療システム『ルナルナ オンライン診療』※3にて行い、生理痛やPMSなどの症状に対して、気軽に婦人科に相談できる環境整備と通院にかかる負担の軽減を図ることで、女性従業員がより安心して活躍できる職場づくりを推進します。
 今回、参加を希望する女性社員の協力のもと本年2月より約半年間実施していた実証結果を踏まえ、本プログラムが女性従業員の就労環境を改善する効果があるものと判断し、全社的な導入・運用を開始します。

◆実証に参加した女性社員は、生理による日常生活への影響が大幅に改善。生理中の業務パフォーマンスは実証後20ポイント以上向上!

 経済産業省の調査※4によると、女性従業員の約5割が女性特有の健康課題などにより職場で困った経験があると回答しており、その多くが生理痛やPMSによるものです。また、当社が実施した全社員向けの健康意識調査※5でも、生理痛などの月経前後に起こる不調に悩まされている女性社員が、約8割いることが分かりました。
 このような背景を受け、当社では本年2月より約20名の女性社員を募り、オンライン診療を活用した診療や低用量ピルの服薬支援の実証を行ってきました。実証では、低用量ピルの服薬が必要な場合の費用は会社が負担し、経済的負担を軽減するだけでなく、オンライン診療の活用により通院にかかる移動や待ち時間を削減するなど、仕事を休まずに受診することを可能としました。
 その結果、参加女性社員において、生理によって日常生活に影響が出る1カ月あたりの日数の減少や、生理中の業務パフォーマンスの自己評価の向上、低用量ピルの服薬や本プログラムへの高い満足度などが認められ、10月からは希望する女性従業員※6向けに本格導入を開始します。

≪実証に参加した女性社員のBefore/After≫

 実証に参加した女性のうち、低用量ピルを服薬した社員へアンケート※7をとったところ、生理による日常生活への影響度は実証に参加する前後で大幅な改善が見られました。  特に、生理前や生理中の症状によって日常生活へ影響が出る日数においては、実証前は1カ月のうち平均3.1日となっていましたが、実証後は1.15日と、約2日分の減少が確認できました。
 業務への影響に関しては、生理の影響がないときに発揮できる仕事の出来を100としたときに生理中の自身の仕事を評価してもらうと、実証前は平均63.1となり、実に約6割までパフォーマンスが落ちるという認識があったようです。しかし、実証後に同様の質問をしたところ、生理中の仕事の出来は平均83.5となり、実証後には20ポイント以上の向上がみられました。女性特有の症状の改善が日々の業務にもポジティブな変化を生むことがわかります。
※実証に参加した女性社員への詳しいアンケート、および参加していない社員への意識調査結果は別紙の参考資料にてご確認いただけます。

 今回、実証に参加していない女性社員や男性社員へもアンケート※8を実施したところ、福利厚生としての本格導入については男性からも賛成意見が目立ち、改めて本プログラムが女性特有の症状に悩む当事者だけでなく、その周りで働く人々の理解やサポートの上で成り立ち、相互にポジティブに影響し合うものであることがわかりました。
 一方で、女性特有のカラダやココロの不調は周りから確認やフォローが難しい点は依然として課題であり、サポートする側の従業員や、休んでしまう女性の抱える罪悪感のケアなども今後行っていく必要があります。また、制度の運用にあたっては医師と従業員の相談のもと、個人に最適な健康増進に役立てられる制度となるよう、今後も当社では従業員の健康維持・増進を重要な経営課題とし、従業員自らが心身ともに健康で働きやすい職場づくりに注力していきます。

 

◆東京大学医学部附属病院 産婦人科 准教授 甲賀かをり先生からのコメント

女性活躍が叫ばれるなか、女性が生理に伴う痛みや不快感で仕事を休む、仕事をしていても生産性が下がる、というのは、その女性自身にとってはもちろん、チームメンバー、ひいては企業にとっても大きな損失です。本プログラムにより、多くの女性が通院時間を気にせず、費用負担なく、自分の病気や体質、薬の効果・副作用等に関する正しい情報を手に入れ、自らの判断で、女性ならではの苦痛を緩和する方法を選び取る機会が得られるというのは、産婦人科医から見れば、女性に対する支援の真髄であり、ひいては企業、我が国の発展に寄与するものと思います。是非このような形の福利厚生の導入を検討されてみてはいかがでしょうか。

【オンライン診療を活用した低用量ピルの服薬支援プログラムの利用方法】


①女性従業員が会社へ利用申込み
※申込に関する情報は本プログラムに関わる当社の担当者とカラダメディカが本プログラム運営のためにのみ閲覧します。
利用する女性社員の上司や他部署などに開示されることはありません。

②初診(提携医療機関へ来院、もしくはオンライン診療にて実施)
③スマートフォンから再診予約
④オンラインで再診、カラダの不調や悩みがある場合は医師に相談が可能
⑤費用の決済
⑥低用量ピルの処方がある場合は自宅へ配送、 低用量ピルの服用後は『ルナルナ』のピル(OC/LEP)モードで服薬管理が可能
⑦女性従業員が会社にて費用を経費精算

 

<提携医療機関>
・ケイ・レディースクリニック新宿(東京都新宿区、理事長 川越 信隆:https://www.klcs.jp/

※1:「オンライン診療を活用した婦人科受診と低用量ピル服薬の支援プログラム」とは、オンライン診療を活用し、婦人科受診を促し診療にかかる費用と、ピル服薬が必要な場合はその費用を会社が負担する福利厚生制度です。初診は対面、もしくはオンラインでの診療を受け、それ以降は適宜スマートフォンにて診療を受けられます。低用量ピルの処方がある場合は自宅に配送されます。
※2:株式会社カラダメディカは、当社と株式会社メディパルホールディングスの合弁会社です。
※3:『ルナルナ オンライン診療』についてはこちら
<医療施設向け>https://lp.telemedicine.lnln.jp/
<一般の方向け>https://lp.telemedicine.lnln.jp/p.html
※4:経済産業省におけるヘルスケア産業政策について:https://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/healthcare/
※5:エムティーアイによる「第3回健康意識調査」 調査実施期間:2019年7月25日(木)~8月19日(月) 調査対象:女性社員184名
※6:希望人数によっては人数制限を行い、段階的に広げていく可能性もあります。
※7:エムティーアイによる調査
調査実施期間:
≪実証前≫2020年2月28日(金)~3月16日(月) 
≪実証後≫2020年8月13日(金)~8月19(木)
調査対象:
≪実証前≫プログラム申込者のうち低用量ピルを服薬した人のうち、結果の公開を許諾した13名 
≪実証後≫低用量ピルの服薬を継続した人のうち、結果の公開を許諾した13名
※8:エムティーアイによる調査
調査実施期間: 2020年8月18日(火)~8月20日(木)
調査対象:男性社員81名、女性社員(プログラム不参加者)60名

 

報道関係の方からのお問い合わせ先
株式会社エムティーアイ 広報室
TEL: 03-5333-6755  FAX: 03-3320-0189
E-mail:mtipr@mti.co.jp  URL:http://www.mti.co.jp

 

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コロナ禍に考える。公認心理師が教える不安との付き合い方

   女性の健康情報サービス『ルナルナ』では国立成育医療研究センターと共同で、ルナルナユーザーに「新型コロナウイルス感染症に関する不安」についての調査を実施しました。  今回の調査では、約8割の人が「自分が家族に感染させること」、7割以上の人が「外出時に自分が感染すること」、「新型コロナウイルスがいつ収束するかわからないこと」、また4割の人は「収入が減る・なくなること」と回答しており、感染リスクだけでなく様々な不安を感じていることがわかります。 この結果を受けて、不安な気持ちと上手につきあう方法について国立成育医療研究センターの公認心理師である三瓶舞紀子先生からのアドバイスを紹介します。     ■今回アドバイスをくれる先生 国立成育医療研究センター...

 

 女性の健康情報サービス『ルナルナ』では国立成育医療研究センターと共同で、ルナルナユーザーに「新型コロナウイルス感染症に関する不安」についての調査を実施しました。
 今回の調査では、約8割の人が「自分が家族に感染させること」、7割以上の人が「外出時に自分が感染すること」、「新型コロナウイルスがいつ収束するかわからないこと」、また4割の人は「収入が減る・なくなること」と回答しており、感染リスクだけでなく様々な不安を感じていることがわかります。

この結果を受けて、不安な気持ちと上手につきあう方法について国立成育医療研究センターの公認心理師である三瓶舞紀子先生からのアドバイスを紹介します。

 

 

■今回アドバイスをくれる先生

国立成育医療研究センター 社会学研究部

公認心理師 REBT (Rational Emotive Behavior Therapy) 心理士 三瓶舞紀子 先生

「不安」は適切な行動をとるための大事なバロメーター

 調査結果より、私たちはさまざまな不安を感じていることがわかりました。
 「知らない間に家族に感染させてしまったら」という感染の不安、「この先、生活レベルを維持していけるのだろうか」という経済的不安、「将来の見通しを立てられない」という不確実性への不安などを、多くの方が感じているようです。また、不安な状態が続くと気分が落ち込んで集中しづらく、やる気がでにくくなることもあるかもしれません。
 一方で、あなたのその不安は、なくしたほうがいい感情かというとそうではありません。不安によって危険を回避しようとしたり、不安があるときにあなたの活動を制限したりするのは、日常とは異なる状況の中で、人間のこころに備わった、自分自身を防御するための反応ともいえます。
 皆さんの「不安」は、生命や生活の維持のために必要な行動をとらせてくれる大切な感情なのです。

「不安」が適切な行動の妨げになるとき

 皆さんが感じる不安に呼応して感染防止や生活維持の可能性を高める行動、今あなたができる最善の行動をとることができているのであれば、皆さんの「不安」は適切に働いているといえます。
 しかしながら、「不安」があなたの考える最善の行動を妨げてしまうことがあります。
 例えば、「仕事を失ったらどうしよう」と強く不安に思うあまり、かえって仕事に集中できずにミスを繰り返してしまうとしたら、どうでしょうか。また、「不安」を感じることが不快だからと、不安を感じるような情報を徹底的に避け、適切な情報が得られていないために感染防止対策をとれず感染してしまったとしたらどうでしょうか。いずれも本末転倒ですね。
 前者は、「すぐにでも自分は解雇されてそのあと仕事が見つからずに家賃も払えなくなって住むところも失い、食べるにもことかくようになったら」など極端に悲観的な推測をしており、後者は「世間が騒ぎすぎているだけで簡単に感染しないし感染しても自分は大丈夫」など極端に楽観的な推測をしている、と考えられます。自分は望ましい行動がとれなくなっているなと感じている時、たいていは上記のように一つの考え方にとらわれていることが多いのです。

「不安」が弱すぎたり強すぎたりするときは、考え方を変えてみる

 このような時は、「最高」、「最悪」、「もっともありそう」の未来を想像して、それらを書き出すことによって、一つの考えにとらわれないようにしてみましょう。
 例えば、契約更新を前にしたある派遣社員の方が「2か月後の更新ができなかったらどうしよう」という不安を感じたとします。
 「最悪どうなりそう?」「最高でどうなりそう?」「もっともありそうな状況は?」と3つの問いの答えを考えてみます。

最高
何ごともなく契約更新。そのあとも安泰でいられる。

もっともありそう 
契約を打ち切られる可能性は50%。もし打ち切られても、やや条件の悪いところであれば契約はでき、当面の生活費はなんとか稼ぐことができる。

最悪
契約打ち切られる。その後も仕事が見つからず、貯金もなくなり、家賃が払えずに住む場所も失い、食べるものにも困るようになる。

考え方を変えると気持ちが変わる

 「最高」の考え方にとらわれてしまうと契約更新のための努力ができなくなってしまうかもしれません。
 「最悪」の考え方にとらわれてしまうと強い不安で仕事に集中できなくなり、かえって契約更新のチャンスを逃してしまうかもしれません。
 「もっともありそう」の考え方なら、契約更新のための努力をしたり、もし契約打ち切りになった場合に備えた情報収集や資格取得の勉強をしようと思えたりするかもしれません。
 強い感情があなたの適切な行動の妨げになっている時は、考え方を変えると強すぎる感情が和らぎ、そうすることでより適切な行動をとりやすくなります。不安が強すぎたり、現実から目をそらしてしまっていると感じた時には、ぜひ試してみてください。

 

調査実施期間:2020年5月14日〜6月14日/7585人回答

調査対象:『ルナルナ』と国立成育医療研究センターが実施している、ユーザー参加型研究に参加中の女性

 

★こちらのコラムは、女性の健康情報サービス『ルナルナ』内でもユーザー向けに公開しています。

 全文はこちら:https://pc.lnln.jp/article/mtihp-0003935-html

 

 

『ルナルナ』からのお知らせ

『ルナルナ』と国立成育医療研究センターは、アプリを用いた女性のリプロダクティブ・ヘルス(性と生殖の健康)とこころの健康及び社会的リスク要因に関する共同研究を行っています。
近年、働く女性は増加し勤務形態の多様化が進んできましたが、女性がおかれた社会経済的状況がこころやからだの健康に与える影響については、まだあまり多くは知られていません。このため、本研究では女性のおかれた社会経済的状況が、こころの健康を通して、月経不順や妊娠にどのような影響を与えるかを調べ、女性が活躍し子どもを産みやすい社会を作っていくために何が必要なのかを考えます。

研究の詳細はこちら(現在は第二弾「ユーザー参加型研究」を実施中です):https://www.mti.co.jp/?p=24863

本研究に参加中の方は、アンケート実施期間中『ルナルナ』アプリ内の「お知らせ」にて、ルナルナラボのアンケートをご確認いただけます。

 

 

『ルナルナ 体温ノート』がオムロンの婦人体温計と連携!

   株式会社エムティーアイ(東京都新宿区、代表取締役社長:前多 俊宏、以下「当社」)が運営する、体調管理や妊活を考える女性のための無料基礎体温記録アプリ『ルナルナ...

 

 株式会社エムティーアイ(東京都新宿区、代表取締役社長:前多 俊宏、以下「当社」)が運営する、体調管理や妊活を考える女性のための無料基礎体温記録アプリ『ルナルナ 体温ノート』は、7月1日(水)よりオムロン ヘルスケア株式会社(京都府向日市、代表取締役社長:荻野 勲、以下「オムロン ヘルスケア」)が提供する婦人用電子体温計 「MC-652LC」とデータの連携を開始します。
 これにより、「MC-652LC」で計測したデータが『ルナルナ 体温ノート』のアプリへ転送され、妊活や体調管理のために日々基礎体温を計測する女性の手間やストレスを軽減します。

◆煩わしさがネックの基礎体温の計測を、データ転送でもっと便利に! 婦人科受診にも役立てよう。

 基礎体温とは必要最小限のエネルギーしか消費していない安静時の体温のことで、毎朝目覚めた時点で計測することが一般的です。女性ホルモンにより排卵前は低温期、排卵後に高温期となるなどカラダの状態が変化するため、基礎体温を測ることで生理周期や排卵日の予測、さらに妊娠したかどうかの推測に役立つことから、妊活中や日々の体調管理を行う女性にとって自分のカラダのリズムを把握する大切な指標のひとつです。
 しかし、目覚めてすぐの計測には課題もあり、『ルナルナ』が実施した調査1によると、基礎体温計測における困りごととして「アプリや手帳への体温の記録が面倒」という声が4割近くにのぼりました。また、そのうちの約75%が計測したデータがそのままアプリへ記録される転送機能のついていない体温計の利用者であることからも、転送機能のついた体温計を活用し、体温の推移がグラフ化されるなどの機能が、基礎体温を計測する女性にとっての手間やストレスの軽減につながると期待されます。
 『ルナルナ 体温ノート』はこれまでも転送機能付きの婦人体温計との連携を図り、正確で便利な基礎体温計測をサポートしてきましたが、今回オムロン ヘルスケアの婦人用電子体温計MC-652LCとデータの連携を開始することで、国内全て2の転送機能付きの婦人体温計との連携が可能となります。さらに、アプリに記録した基礎体温情報を連携しているクリニックにて医師へ提示3できる「ルナルナ メディコ」の機能によって、自宅での基礎体温の計測から産婦人科受診までワンストップでサポートします。今後も『ルナルナ 体温ノート』は、日々の基礎体温計測をより便利に、より継続しやすくする一助となることを目指します。

 

◆基礎体温データの転送設定方法

≪iOS端末の場合≫
①「OMRON connect」アプリと『ルナルナ 体温ノート』をダウンロード
②「OMRON connect」にて体温計のデータが受け取れるように機器を登録。 ※他の機器を使って「OMRON connect」をすでにご利用の場合は、メニューより「機器」→「+機器の追加」→「婦人用体温計」→「MC-652LC」を選択し機器を登録
③「OMRON connect」のメニュー「連携アプリ・サービス」から「Appleヘルスケア」を選択し、「ヘルスケアへデータを書き込み」を許可
④『ルナルナ 体温ノート』アプリで「Appleヘルスケア」との連携を許可

Android端末の場合≫
①「OMRON connect」アプリと『ルナルナ 体温ノート』をダウンロード
②「OMRON connect」にて体温計のデータが受け取れるように機器を登録 ※他の機器で「OMRON connect」をすでにご利用の場合は、メニューより「機器」→「+機器の追加」→「婦人用体温計」→「MC-652LC」を選択し機器を登録
③「OMRON connect」のメニュー「連携アプリ・サービス」から『ルナルナ 体温ノート』を選択し、データのアクセスを許可

≪以下、iOS・Android共通のフロー≫

●婦人用電子体温計 「MC-652LC」で体温を計測
●『ルナルナ 体温ノート』を起動し、「体温計と同期」のボタンを押す
●自動的に「OMRON connect」が起動したところで、「MC-652LC」のキャップを抜き差しすると赤いランプが点滅し、データ転送が開始

◆オムロン 婦人用電子体温計 MC-652LC 主な特長

Bluetooth通信機能で、AndroidスマートフォンとiPhoneでデータ転送、確認が可能。管理アプリとの連携で、基礎体温管理も無理なく簡単に続けられます。
●平均10秒のすばやい検温が可能
●コンパクト&スマートなデザイン
●ケースからの出し入れで電源オンオフが可能
●暗いところでも検温結果が見やすいバックライト
商品サイト:https://www.healthcare.omron.co.jp/product/mc/mc-652lc.html
◇女性の美と健康をサポート「オムロン式美人」
https://www.healthcare.omron.co.jp/bijin/

 

≪オムロン ヘルスケア株式会社 グローバル営業統轄本部 国内事業本部長  宍戸康文コメント≫

弊社では、ライフステージによるココロとカラダの変化を感じながら、社会で活躍している女性一人ひとりが健やかで充実した毎日を過せるよう様々な機器やサービスでサポートしてまいりました。
これまで1,500万ダウンロード4以上を達成している『ルナルナ』の姉妹サービスであり、妊活や体調管理のために日々基礎体温を計測する女性の手間やストレスを軽減してきた無料基礎体温記録アプリ『ルナルナ 体温ノート』と弊社の婦人用電子体温計を連携させることで、基礎体温管理の利便性の向上を図り、今後も女性がいきいきと活躍できる社会に貢献してまいります。

 

サービス名:ルナルナ 体温ノート
月額料金(税込)
通常コース:無料
治療サポートコース:月額 580円
※一部機能は無料でご利用いただけます
アクセス方法
・アプリ:App Store、Google Playで『ルナルナ 体温ノート』で検索
・対応OS:Android 6.0以上、iOS 10.0以上
※治療サポートコースの有料機能は iOSのみ対応となります

※1:調査方法 『ルナルナ 体温ノート』、『ルナルナ』アプリ、およびWEBサイトの利用者7,439名を対象に、『ルナルナ 体温ノート』にて4/23(木)~4/26(日)、『ルナルナ』アプリ、およびWEBサイトにて5/1(金)~5/7(木)に実施。
※2:テルモ女性体温計 W525DZ、テルモ女性体温計 W520DZ(現在は廃盤)、TDK婦人用電子体温計 HT-301、東芝婦人用体温計 HT-201(現在は廃盤)、オムロン ヘルスケア 婦人用電子体温計MC-652LC と連携可能
※3:医師へデータを提示する際は、患者の同意のもと「ルナルナ データ番号」の発行が必要です
※4:2020年3月時点 ※『ルナルナ』は(株)エムティーアイの登録商標です。
※Google Play、Androidは、Google LLC.の商標または登録商標です。
※AppStoreは、Apple Inc.のサービスマークです。
※iOS は、米国およびその他の国におけるCisco社の商標または登録商標です。

 

報道関係の方からのお問い合わせ先
株式会社エムティーアイ 広報室
TEL: 03-5333-6755  FAX: 03-3320-0189
E-mail:mtipr@mti.co.jp  URL:http://www.mti.co.jp

 

一般のお客様からのお問い合わせ先
株式会社エムティーアイ コンタクトセンター
E-mail:newlnln_support@cc.mti.co.jp

 

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不妊治療に関する共同研究を開始

             国立成育医療研究センター(東京都世田谷区、理事長:五十嵐 隆、研究所所長:松原 洋一)再生医療センター梅澤...

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 国立成育医療研究センター(東京都世田谷区、理事長:五十嵐 隆、研究所所長:松原 洋一)再生医療センター梅澤 明弘部長、横溝 陵研究員らのグループと、女性の健康情報サービス「ルナルナ」を運営する株式会社エムティーアイ(東京都新宿区、代表取締役社長:前多 俊宏)は、この度AIを用いた不妊治療支援用スマートフォンアプリの開発を目指した共同研究を開始します。
 本研究ではスマートフォンを用い、不妊治療に関するデータ管理の効率化や利用者の妊娠・不妊治療に関する知識向上を図ることで、利用者が不妊治療について理解し、より納得して治療に臨む事ができるよう支援します。また、不妊治療支援用スマートフォンアプリを利用することで蓄積されるビッグデータを基にAIモデルを開発し、不妊治療に関する新たな知見の創出を図ります。
 本共同研究の第一弾として、6月18日(木)より、スマートフォンアプリを用いた情報提供が、いかに利用者の知識向上に役立つのかを調べる研究を開始します。研究に関するお知らせは、アプリ「ルナルナ」内の「ルナルナラボ」にて配信します。

 

【研究の背景】

 日本の夫婦の約3組に1組(35%)は、自分たちは不妊ではないかと心配したことがあり、約6組に1組(18.2%)は不妊症の検査、または治療を受けたことがあります。(出典:2015年 国立社会保障・人口問題研究所 第15回出生動向基本調査(結婚と出産に関する全国調査))また、不妊治療における悩み事として「不妊治療に関する正しい知識・情報の収集」「治療をステップアップすべきかの判断」「いつまで治療を続けるべきかの判断」をあげる患者さんも多く見受けられます(出典:2019年 ルナルナにて実施の調査、調査対象:不妊治療の経験がある20~49歳の女性874名 調査実施期間:2019年6月14日~19日)。
 このような不妊治療の問題を解決すべく、ビッグデータの活用により妊娠・出産に関する知見を生み出してきた実績を持つ「ルナルナ」と、国レベルで高度な医療を築いていく成育医療の中心的な存在である国立成育医療研究センター研究所の再生医療センター梅澤 明弘部長らのグループとがチームを組み、AIを用いた不妊治療支援用スマートフォンアプリの開発を目指した共同研究を開始します。

 

【研究のポイント・目的】

  • 「ルナルナ」を事業展開する株式会社エムティーアイのデータサイエンティスト、国立成育医療研究センターの不妊治療医、医学研究者からなるチームが分析・開発を行います。

  • 不妊治療を受ける患者さんと医療機関が所有する膨大なデータを、分かりやすく簡便に管理できるツールを提供することで、不妊治療を支援します。

  • これまで十分なデータがなかった「この患者さんにはどのような治療法がいいか?」「この患者さんにこの治療法を行った場合の妊娠率はどれくらいになりそうか?」といった不妊治療の抱えるアンメットニーズの解決を目指します。また、ビッグデータに基づくAIモデルを搭載したツールを診療現場で用いることで、より個々の患者さんに適した不妊治療の実現を目指し、本研究開発を推進していきます。

  • AIモデルを搭載したアプリで患者さん一人一人に合わせた情報提供を可能にし、患者さんがより治療への理解を深め、より納得して治療に臨むことができる仕組みを目指します。

【第一弾研究の参加方法】

研究の名称:スマートフォンアプリによる妊娠・不妊治療リテラシー向上に関する検討

参加対象者:「ルナルナ」アプリを使用していて、妊娠を希望されている方(現在、「妊娠希望ステージ」に登録されている方)

参加方法:「ルナルナ」アプリを開く > メニュー > お知らせ より参加

 

【研究の概要】

本研究を通じて様々な知見の創出を目指し、下記の検討を行います。

  • 不妊治療支援用スマートフォンアプリを用いた情報提供が、いかに利用者の知識向上に役立つのか(第一弾研究)。
  • データ管理を効率化することで、利用者および医療機関においてどのくらい利便性を向上させることが出来るか。
  • 不妊治療支援用スマートフォンアプリに蓄積されるビッグデータを基にAIモデルを開発することで、個々の患者さんに適した情報配信や治療方針検討、診療支援を行えるか。

本研究では、不妊治療を専門とする医師と1500万ダウンロード(2020年3月時点)を記録した女性の健康情報サービス「ルナルナ」とが共同で開発を行い、利用者の希望と医療機関のニーズを踏まえた開発を行います。不妊治療支援用スマートフォンアプリ利用により蓄積されるデータのうち、量や質に関して一定基準を満たした匿名化処理済みのデータを用い、国立成育医療研究センターと株式会社エムティーアイで統計解析、結果解釈、成果公開などを行います。

 

◆国立成育医療研究センターについて◆

病院と研究所が一体となり、健全な次世代を育成するための医療と研究を推進することを理念としています。国立成育医療研究センター病院は、日本で最大規模の小児・周産期・産科・母性医療を専門とする病院です(病床数:490床、外来(一日平均)約1000名)。胎児にはじまり、新生児、乳児、幼児、学童、思春期、大人へと成長・発達し、次に世代を育む過程を、総合的かつ継続的に診る医療=「成育医療」を行っています。また、病因・病態の解明や克服のための研究を行うとともに、健全な次世代を育むための社会の在り方について提言しています。

 

◆ルナルナについて◆

ライフステージや悩みにあわせて女性の一生をサポートする健康情報サービス。蓄積されている利用者のデータを用いることで、独自の予測アルゴリズムを確立し、より精度の高い排卵日予測を行っています。ダウンロード数約1500万(2020年3月時点)で、利用者の妊娠をサポートし、年間約28万人から妊娠報告があるサービスです。

 

※2019年1月1日から12月31日までに、「ルナルナ」各サービス内で「妊娠中ステージ」に切り替わり、一定期間以上の継続が認められた回数

 

報道関係の方からのお問い合わせ先

国立研究開発法人 国立成育医療研究センター

企画戦略局 広報企画室 近藤・村上 

電話:03-3416-0181(代表)  E-mail: koho@ncchd.go.jp

 

株式会社エムティーアイ 広報室
電話: 03-5333-6755  E-mail: mtipr@mti.co.jp  

 

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1,500万ダウンロード『ルナルナ』を支えるクラウドシステム開発技術

 1,500万ダウンロードを突破し、多くのユーザーに利用される『ルナルナ』は2000年にフィーチャーフォン向けサービスとしてスタートし、ライフステージや悩みに合わせて女性の一生をサポートしています。  今回は、『ルナルナ』が素早くユーザーに価値を届けるための開発体制の構築について、2015年から5年間に渡り『ルナルナ』に携わってきた開発者に聞きました。 Profile 赤間...

 1,500万ダウンロードを突破し、多くのユーザーに利用される『ルナルナ』は2000年にフィーチャーフォン向けサービスとしてスタートし、ライフステージや悩みに合わせて女性の一生をサポートしています。
 今回は、『ルナルナ』が素早くユーザーに価値を届けるための開発体制の構築について、2015年から5年間に渡り『ルナルナ』に携わってきた開発者に聞きました。

Profile

赤間 紀郎

テクノロジー本部 ITサービスマネジメント部

前職は国内ITセキュリティベンダーにて自社プライベートクラウドサービスの設計・構築・運用を担当。2015年から『ルナルナ』のクラウド開発環境構築に携わる。現在ヘルスケア事業部門にて『ルナルナ』をはじめとする自社大規模WEBサービスの設計・運用を専任で担当。

『ルナルナ』の開発におけるターニングポイント

―現在の『ルナルナ』の開発・運用環境について教えてください。

 『ルナルナ』は現在クラウド環境で開発を行っていますが、オンプレミス※からクラウド環境に移行する大規模なサービスリニューアルがターニングポイントになったと考えています。
 私が『ルナルナ』の開発メンバーとして加わったタイミングは、ちょうどオンプレミスからMicrosot Azureのクラウド環境に移行した直後でした。当時はクラウドに移行したてということもあり、従来の作業フローからの変更点も多く、これから作業を円滑に進めて行くためのフローも整っていない状態でした。最初の半年から1年程度は移行した運用環境のことを勉強しながら、サービスを安定的に運用し、改善していくために、企画者から上がってくる要求にオフショア拠点である中国の開発者と連携しながら対応する日々でした。
 クラウド環境に移行したことで、2週間程度の短期間で開発・実装とテストを繰り返し行っていくアジャイル開発を取り入れることになったため、リニューアル以前よりも開発への依頼がとても増えました。開発を円滑に進めるために、フロー整備を行い、世の中の変化やユーザーのニーズに素早く応える体制を構築しました。その結果、サービスの改善速度が上がったり、情報メディアなどのサブサービスを複数立ち上げるなどの効果が表れてきました。
 クラウドに環境を移行した最大の目的は“ユーザーが求める機能やサービスを利用することによって得られる利点を、より多く、早く届けられる体制を実現すること”ですが、同時にクラウド自体も変化に富んだシステムであることから、当社サービスに携わる関係者一同が日々その目標に向かって現在も業務に励んでいます。

 

―当時、クラウド環境への移行のハードルは大きかったのでしょうか?

 当時は大きなハードルがありました。開発言語がJavaからC#に変わったことで、既存のシステムを開発していたチームとは別にクラウド環境での開発を進めるためのチームを作って、元のシステムと同じように動作するサービスを一から作り直すようなイメージです。また、元のシステムを開発していた開発者もクラウド移行後に対応ができるよう、同時進行で勉強をし直していました。
 今でこそ、新規でサービスを作る際にはクラウドでの開発が一般的となっていますが、当時は開発・運用環境にクラウドを選択する企業はそこまで多くなく、クラウドシステム自体も安定していない状態でした。そのため、実装を行ってみて初めて分かる不具合などもあったので、それを解消するトラブルシューティングの実績も多く溜まっていきました。『ルナルナ』をクラウド環境に移行したことによるトラブルシューティングの実績は、他社が持っていない開発における強みとなる部分だと考えています。
 大きなハードルはありつつも、当社では『ルナルナ』に限らずあらゆるサービスでユーザーのニーズに応えるために最適な開発環境を模索し、積極的にチャレンジする文化が根付いていたことも、まだ世の中で実績が少ないクラウド環境への移行に舵を切る後押しになったと思います。
 サービスにあまり変更を加えずオンプレミスのシステムで確実に運用していくという選択肢もある中、当時『ルナルナ』はスピーディに開発を進めて行くことでユーザーに価値を提供していく道を選びました。ただし、多くのユーザーに利用されている健康についての大切な情報をお預かりするサービスということもあり、リニューアル後2年間程度は安定したオンプレミスの環境も平行利用しつつ、何段階かに分けてクラウド環境に完全移行する形を取りました。

 

―クラウド環境へ移行したことによる利点は?

 『ルナルナ』をはじめとして、当社のB to Cサービスの多くがユーザーに価値を素早く届けることを目的にクラウドでの開発・運用体制を構築してきましたが、この知見は当社が取引先企業の開発を担う際にも生かされています。
 オンプレミスで運営しているサービスをクラウド環境に移行する際は、複数あるクラウドシステムのうちどのクラウド環境を選択するかという点が悩むポイントになると思います。また、現在のサービスの機能要件を満たせるのかを見極めるために時間がかかります。
 当社では『ルナルナ』や『music.jp』等、様々な分野の200を超えるサービスを運営しており、各々の目的に合わせたクラウド環境を選択し、開発を行ってきました。そのため新しくサービスを始める際にも、サービスをオンプレミスからクラウド環境に移行する際にも、知見を基に最適な環境を選択し、開発を進めることができます。

『ルナルナ』の大規模トランザクション処理技術

―『ルナルナ』のような多くのユーザーを抱えるサービスならではの運用の難しさや工夫はありますか?

 現在アプリダウンロード数が1,500万を超える『ルナルナ』だからこそのトラブルが大小問わず発生しましたが、そのたびにトラブルシューティングを行い、再び発生することがないよう対策を行うサイクルを繰り返していくことが、安定したサービスの提供に繋がっています。
 例えばクラウドに移行後、一部のシステムでは秒間に1000以上のリクエストを超えるなどしてアクセスが集中してサービスが利用しづらい状態になってしまうというトラブルを何度か繰り返している時期がありました。要因として、ユーザーがサービスにアクセスすることで発生する一連の動作データ(トランザクション)がサービスの機能が定期的に拡張されていくなかで、当初の設計では問題がなかった部分が総合的に性能不足になってしまったことなどが挙げられます。その課題に対しては定期的に調整と改善を行ってきました。
 具体的な改善策として、まずはピークタイムにどれくらいのユーザーがアクセスしているのかや、どのような操作パターンの比率が多いのか、といったデータを過去にさかのぼって調査を行えるようにしました。これには、株式会社はてなの「Mackerel」というサービスを活用しています。
 これによって直近のアクセス傾向や今後の予測をもとに瞬間的にどの程度のデータを処理しなければならないのかを算出し、その値をもとにサービスに意図的にデータ処理の負荷をかける「負荷テスト」を繰り返し実施しています今後もあらゆる状況を想定したシステムを構築することを目標にこの取り組みを現在もすすめています。
 クラウド環境の特性上、サービスの機能は複数のシステムで構成するかたちを取ることが多いため、一ヶ所のサーバーにアクセスが集中するのではなく、役割ごとに複数のサーバーが存在するなかで、そのすべてが連携してパフォーマンスを発揮できるようにするのが難しいところでもありました。
 先ほどもお話しましたが、これまで多くのユーザーを抱えるサービスを運営し、トラブルシューティングを繰り返し、知見を溜めてきたことこそ当社の強みであり、安定したサービス提供を実現するための重要なポイントだと思います。

サービスの幅を広げ更なる価値の提供へ

―『ルナルナ』の開発について今後の展望を教えてください。

 これまでB to Cのサービスとして成長してきた『ルナルナ』ですが、現在では医療機関で医師にルナルナで記録した基礎体温や月経周期などの健康情報を提示できる連携システム「ルナルナ メディコ」が800以上の医療機関に導入されています。「ルナルナ メディコ」を始めとした医療機関向けのシステムは、コンシューマー向けサービスの設計とは違う性質を持っているため、開発者にとっては新たな挑戦です。今はシステムを導入している医療機関の医師にフィードバックをいただきながら、医師にとっての使いやすさと利便性の向上を目指しています。
 また、サービスが保有するユーザーの膨大なデータを様々な機関と繋ぎ、利活用することでユーザーに価値を還元していけるようにデータをセキュアかつスムーズに繋ぐシステムを開発していくことも今後の課題であると認識しています。
 『ルナルナ』は、ユーザーのライフステージや悩みに合わせて女性の一生をサポートするサービスとして、今後もユーザーにより早く、価値を提供できるよう努めていきます。

 

 

※自社の中で情報システムを保有し、自社内の設備によって運用する体制を指す。

厚生労働科学研究事業として実施される東京大学の研究に『ルナルナ』が協力!

 株式会社エムティーアイが運営する、ライフステージや悩みに合わせて女性の一生をサポートする健康情報サービス『ルナルナ』は、厚生労働科学研究事業として東京大学...

 株式会社エムティーアイが運営する、ライフステージや悩みに合わせて女性の一生をサポートする健康情報サービス『ルナルナ』は、厚生労働科学研究事業として東京大学 産科婦人科学教室の藤井知行教授、平池修准教授らのグループが実施する月経周期や基礎体温の正常範囲を再定義する研究へ協力します。
 現在、臨床現場で活用されている月経周期や基礎体温の定義は、50年以上前に報告された研究に基づくもので、現代までの生活様式の変更に伴いそれらの正常範囲にも何らかの変化があると推測されています。
 本研究は、『ルナルナ』が保有する月経周期や基礎体温のビッグデータを活用し、それらの正常範囲の検証を行い新たな定義の確立を目指すもので、より現代の女性に合ったサービスや医療の提供や、女性の健康に関する新たな知見の創出を図ります。

 

◆『ルナルナ』によって日本人女性の月経周期や基礎体温のデータをアップデート!

 日本産科婦人科学会が正常な月経周期として定義している25日から38日という期間や、医師向けの教科書などに掲載されている月経に関する基礎的情報は1950年代の米国でのデータを参照しています。しかし、米国の調査は研究対象者数が650人(3万月経周期)と少なく、日本人とは時代も人種も環境も大きく異なるデータであることから、専門家の間では現代の日本人女性により適した月経の正常範囲があると推測されています。
 また、排卵日の予測など、女性の健康のバロメーターのひとつとして活用される基礎体温のデータも、50年以上前の約3000周期のみの研究報告※1に基づいており、データの偏りが想定されています。
 このような背景を受け、東京大学 産科婦人科学教室の平池修准教授らのグループは、国民生活に深くかかわる保健、医療、福祉、労働分野の課題に対し、科学的根拠に基づいた行政政策を行うための研究活動を推進している厚生労働科学研究事業として月経周期、および基礎体温の正常範囲の再定義を目的とした研究を開始し、それらを検証するツールとして『ルナルナ』が採用されました。

 

◆本研究における『ルナルナ』利用者からのデータ提供について

 本研究は、女性の健康情報サービス『ルナルナ』アプリ、『ルナルナ』Web、『ルナルナ 体温ノート』に、2015年1月1日から2019年12月31日までに月経情報を登録している女性のデータを活用します。

 

 『ルナルナ』ではサービス利用時に、医学、薬学、医療分野等における調査・研究などを目的とする利用者のデータ活用ついての同意は完了していますが、本研究において自身のデータ提供を希望しない場合は、改めて利用規約の該当部分における同意の撤回が可能です。

同意の撤回についての詳細は、以下のQRコード、あるいはURLから確認できます。

 

URL:https://sp.lnln.jp/static/free?pagePath=lnln_research_toudai&pageName=info

※スマートフォン専用のURLとなっています。

※『ルナルナ』アプリおよび『ルナルナ』Web、『ルナルナ 体温ノート』の利用経験がある人が対象となります。それぞれのサービスの「お知らせ」メニューからも確認可能です。

 

 

◆東京大学 産科婦人科学教室 平池修准教授のコメント

 女性の健康は、一生を通して月経周期、妊娠・出産、閉経などに伴う女性ホルモンの変動による影響を受けるため、ライフステージごとのホルモン変動を意識した特別な管理が必要です。しかし、これまで女性の特性に基づいた支援政策はなく、女性特有の疾患に対する啓発、教育、予防などの支援は生活習慣病やがんの領域などと比較し大きく後れており、日本社会の持続的な成長と分配の好循環を生み出すためにも包括的な女性の健康支援とその基礎データの確立はわが国喫緊の課題です。
 女性特有な病態特に月経に関しての統計的データは、日本においては松本清一「月経とその異常(医学の世界社 1962年)」の研究に基づいています。月経に関連した数値はこの報告から既に50年以上経っていますので、生活様式の変更に伴い月経の周期に何らかの変化があるものと推測しております。この報告は今日の基準から考えると極めてデータ数が少なく、基礎体温記録についても約3000周期のみですので、データの偏りが想定されます。このように、女性の正常な月経発来は、女性特有の疾患に関連した最も基礎的データでありながら、世界的に見ても、1950~60年代のデータしかなく、近年の性成熟期女性の月経状態がどのように変化しているのかということについては興味深いものとなっています。
 近年医療統計に付随したデータで、大規模データの収集が、インターネットを介して比較的容易に入手出来るようになったことを背景として、本研究では株式会社エムティーアイと共同で、過去5年分に渡る月経周期に関したデータをエムティーアイの月経アプリから収集し、月経周期の正常値を得ることを主たる目的としております。

 

 

 

 今後も『ルナルナ』は、さらなる女性の健康サポートにつながるデータ解析・研究を行うことで、サービスの価値を向上させ、一人でも多くの女性が自分らしく健康に生きられる世の中の実現を目指します。

 

※1:【引用・参考文献】 松本清一 「月経とその異常(医学の世界社 1962年)

 

 

ルナルナロゴ
サイト名:ルナルナ®
概要:ライフステージや悩みにあわせて女性の一生をサポートする健康情報サービス

<無料コース>
生理日予測を始めとする、女性のカラダとココロの健康管理サービス。
過去の生理日から生理日・排卵日を予測し、日々の体調変化をお知らせします。

<ベーシックコース>
デリケートな女性のカラダとココロの健康情報サービス。
生理日管理に加えて、あなたにあったカラダやお肌、ココロの状態を365日サポートします。

<ファミリーコース/プレミアムコース>
妊活から妊娠・出産までを独自の予測ロジックやアドバイスでサポートするサービス。
妊娠しやすいタイミングを「仲良し日」としてお知らせし、妊活を手厚くサポートします

課金額(税抜):ベーシックコース:月額180円 ファミリーコース:月額300円 プレミアムコース:月額364円
アクセス方法:『ルナルナ』で検索


※『ルナルナ』は(株)エムティーアイの登録商標です。  

※Google Play、Androidは、Google LLC.の商標または登録商標です。  

※AppStoreは、Apple Inc.のサービスマークです。

※iOS は、米国およびその他の国におけるCisco社の商標または登録商標です。

 

 

 

報道関係の方からのお問い合わせ先
株式会社エムティーアイ 広報室
TEL: 03-5333-6755  FAX: 03-3320-0189
E-mail: mtipr@mti.co.jp  URL: http://www.mti.co.jp

一般のお客様からのお問い合わせ先
株式会社エムティーアイ コンタクトセンター
E-mail: newlnln_support@cc.mti.co.jp

新型コロナウイルス感染症の感染拡大抑止の一助となることを目指し、 産婦人科と患者向けに 『ルナルナ オンライン診療』の無料提供を実施

 株式会社エムティーアイ(所在地:東京都新宿区、代表取締役社長 前多 俊宏、以下「エムティーアイ」)と、株式会社カラダメディカ(本社:東京都新宿区、代表取締役社長...

 株式会社エムティーアイ(所在地:東京都新宿区、代表取締役社長 前多 俊宏、以下「エムティーアイ」)と、株式会社カラダメディカ(本社:東京都新宿区、代表取締役社長 菅原 誠太郎、以下「カラダメディカ」)は、厚生労働省からの新型コロナウイルス感染症対策の基本方針1と事務連絡2、内閣府規制改革推進会議の議決3を受け、産婦人科向けのオンライン診療システム『ルナルナ オンライン診療』を、産婦人科・患者向けに無料で提供します。


◆『ルナルナ オンライン診療』無料提供実施の背景

 カラダメディカでは、3月3日(火)より、新型コロナウイルス感染症の重症化のリスクが高い高齢者や慢性疾患の患者が通院し、人と接触することによる感染を危惧し、通院を必要としないオンライン診療によりそのような危険を回避・低減することを目的に、『CARADA オンライン診療』の無料提供4を実施してきましたが、厚生労働省による「妊娠中の女性労働者等への配慮の要請5」や、日本産科婦人科学会・日本産婦人科医会・日本産婦人科感染症学会が医療者向けに院内感染対策に十分留意するよう要請6したことを受け、産婦人科向けのオンライン診療システム『ルナルナ オンライン診療』の無料提供を実施します。
 『ルナルナ オンライン診療』はカラダメディカが提供する産婦人科向けのオンライン診療システムで、エムティーアイが運営する女性の健康情報サービス『ルナルナ』と一部の機能を連携し、患者は『ルナルナ』から医療施設を検索・予約でき、診療、決済、薬または処方せんの受け取りまでを自宅で行うことが可能です。また、医師側は「ルナルナ メディコ7」を併用することで、『ルナルナ』に記録された患者のデータを見ながらオンライン診療を実施することができます。
 エムティーアイとカラダメディカは、本システムの無料提供により産婦人科におけるオンライン診療の促進を図り、新型コロナウイルス感染症の重症化のリスクとなる妊婦8、不妊治療やピルの処方などを受ける患者の通院による感染の防止、また産婦人科での院内感染のリスクを低減し感染拡大の抑止と、患者が安心して産婦人科での診療を継続して受けることのできる環境づくりの一助となることを目指します。

 

◆『ルナルナ オンライン診療』無料提供の概要

<対象>
・全国の産婦人科の利用料 

・『ルナルナ オンライン診療』を利用する患者のシステム利用料
※患者は既に『ルナルナ オンライン診療』を利用中の産婦人科でオンライン診療を実施した場合も利用料は無料となります。オンライン診療による診療費および通信費は別途必要です。

<期間>

・2020年4月10日(金)~2020年9月末日まで
 ※新型コロナウイルス感染症の流行状況により、期間が変更となる可能性があります。

<利用案内>

・産婦人科:『ルナルナ オンライン診療』は利用しているパソコンに簡単に導入できるクラウドシステムです。新型コロナウイルス感染症の拡大抑止に向け、オンライン診療を実施いただける産婦人科を募集しています。利用を希望される場合は、メール・お問い合わせフォームのいずれかよりご連絡ください。
【利用に関するお問い合わせ先】
E-mail:contact@caradamedica.co.jp
お問い合わせフォーム:https://lp.telemedicine.lnln.jp/contact.htm
産婦人科向けシステム詳細はこちら:https://lp.telemedicine.lnln.jp/  

・患者:『ルナルナ オンライン診療』にアクセスし会員登録。通院している産婦人科でのオンライン診療希望日時を予約。予約日にパソコンやスマートフォンにて、オンライン診療を受診。薬の処方がある場合は、薬または処方せんが自宅へ配送されます。
患者向けサービス詳細はこちら: https://lp.telemedicine.lnln.jp/p.html

※希望する産婦人科が『ルナルナ オンライン診療』を利用していない場合は、受診できません。
※『ルナルナ オンライン診療』ではオンライン服薬指導は実施していないため、処方せんが届いた場合は薬局で薬の受け取りが必要となります。

 

※1:厚生労働省「新型コロナウイルス感染症対策の基本方針」(https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/000599698.pdf  )
※2:厚生労働省医政局医事課、厚生労働省医薬・生活衛生局総務課からの2月28日(金)付の事務連絡「新型コロナウイルス感染症患者の増加に際しての電話や情報通信機器を用いた診療や処方箋の取扱いについて」(https://www.mhlw.go.jp/content/000602426.pdf
※3:内閣府規制改革推進会議「新型コロナウイルス感染症患者の増加に際してのオンライン技術の活用について」
https://www8.cao.go.jp/kisei-kaikaku/kisei/meeting/committee/20200407/agenda.html
※4:『CARADA オンライン診療』無料提供実施について(https://caradamedica.co.jp/archives/192
※5:厚生労働省「職場における新型コロナウイルス感染症の拡大防止に向けた妊娠中の女性労働者等への配慮について」(https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_10656.html
※6:公益社団法人日本産科婦人科学会・公益社団法人日本産婦人科医会・一般社団法人日本産婦人科感染症学会「新型コロナウイルス感染症(COVID-19)への対応について 医療者向けガイドライン 第2版(医療者向け)」(http://jsidog.kenkyuukai.jp/information/information_detail.asp?id=102154
※7:患者が『ルナルナ』に記録した健康情報を、同意の上で提携医療機関にて提示できる、医師と女性をつなぐシステム
※8:一般社団法人日本生殖学会「新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に対する日本生殖医学会からの声明」(http://www.jsrm.or.jp/announce/187.pdf

 

【報道関係の方からのお問い合わせ先】
 株式会社エムティーアイ 広報室
 TEL: 03-5333-6755  FAX: 03-3320-0189
 E-mail: mtipr@mti.co.jp  URL: http://www.mti.co.jp

 

【一般のお客様からのお問い合わせ先】
 株式会社カラダメディカ コンタクトセンター
 E-mail:inquiry@caradamedica.co.jp

長崎県と株式会社エムティーアイの妊活支援等に関する連携協定締結について

         長崎県(知事:中村 法道)と、株式会社エムティーアイ(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:前多...

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 長崎県(知事:中村 法道)と、株式会社エムティーアイ(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:前多 俊宏 以下、エムティーアイ)は、県内の妊娠を望む夫婦に対する支援のより一層の充実に向け、令和2年3月26日(木)付けで、「妊活支援等に関する連携協定」を締結しました。
 その取組みの一つとして、本日よりエムティーアイが提供する女性の健康情報サービス『ルナルナ』内に長崎県妊活特設ページを開設します。

 

実施した取組長崎キャプチャ

 ●株式会社エムティーアイが提供する女性の健康情報サービス『ルナルナ』内に長崎県ページの開設

・妊娠・出産・不妊等に関する基礎知識の提供
・長崎県及び県内自治体が実施する不妊治療に関する助成金情報の提供
・長崎県不妊専門相談センターの紹介

 

ページへのアクセス方法

<アプリから確認する場合>

1.『ルナルナ』または『ルナルナ 体温ノート』をインストール

2.左上のメニューから「地域情報」を開く

3.長崎県を選択

 

<WEB版で確認する場合>

QRコード、もしくはURLから確認できます。(アプリのインストールは不要)

https://medicopt.lnln.jp/localgov/nagasaki

QRコード

※QRコードは、(株)デンソーウェーブの登録商標です。

 

 

 

 

今後予定している取り組み

 ●「妊娠・不妊に関する意識調査」の共同実施

 

連携の効果

 ●本協定の締結により、妊娠・出産を希望する県民の方々に、不妊治療等の正しい知識や県の取り組み、利用可能な助成制度、相談窓口等に関する情報発信が可能となり、早期治療を促すことが期待できるなど、妊娠・出産・不妊・不育・育児等の支援策をより多くの方に知っていただく機会となります。
今後、県民に対する妊娠・出産・不妊・不育・育児等の支援において、連携して取り組んでいく予定です。

 

法人の概要

1) 企業名 株式会社エムティーアイ

2) 代  表 代表取締役社長 前多 俊宏

3) 本  社 東京都新宿区西新宿3-20-2東京オペラシティタワー35F

4) 設  立 1996年8月12日

5) 事業内容 女性の健康情報サービス「ルナルナ」や母子手帳アプリ「母子モ」、音楽・動画・書籍を配信する総合サイト「music.jp」などのコンテンツ配信事業

 

 

報道関係の方からのお問い合わせ先

・長崎県 こども家庭課 母子保健班
TEL:095-895-2445 FAX:095-825-6470

・株式会社エムティーアイ 広報室

TEL:03-5333-6755 FAX:03-3320-0189  E-mail:mtipr@mti.co.jp 
URL:http://www.mti.co.jp/

 

『ルナルナ』に“島根県妊活支援 特設ページ”がオープン

         島根県(知事:丸山 達也)と、株式会社エムティーアイ(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:前多 俊宏 以下、エムティーアイ)は、県内の妊娠を望む夫婦への支援を目的に2019年10月に妊活支援等に関する連携協定を締結しております。その一環として、エムティーアイが運営する女性の健康情報サービス『ルナルナ』内に“島根県妊活支援...

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 島根県(知事:丸山 達也)と、株式会社エムティーアイ(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:前多 俊宏 以下、エムティーアイ)は、県内の妊娠を望む夫婦への支援を目的に2019年10月に妊活支援等に関する連携協定を締結しております。その一環として、エムティーアイが運営する女性の健康情報サービス『ルナルナ』内に“島根県妊活支援 特設ページ”を設け、3月26日(木)より、妊娠・出産・不妊・不育等に関する情報提供を開始します。
 『ルナルナ』内に県民専用のページを設けることで、妊娠を希望する男女が不妊治療に関する県や市町村の取組を知ることができ、早期不妊治療の開始や、支援制度の活用促進が期待できます。
 また、島根県では4月1日(水)より、第2子以降の特定不妊治療費に対する助成回数を拡充し、治療を受ける夫婦の経済的負担の軽減も図ります。特設ページではこのような新制度の積極的な周知などを行い、県民が安心して子どもを持てる環境の一助となることを目指します。

 

≪“島根県妊活支援 特設ページ”の主な機能≫

島根特設ページ top・島根県及び県内自治体が実施する不妊治療等に関する助成制度の検索

・不妊・不育に関する相談窓口の紹介

・県内の指定医療機関情報の掲載

 

●ページへのアクセス方法

<アプリから確認する場合>

1.『ルナルナ』または『ルナルナ 体温ノート』をインストール

2.左上のメニューから「地域情報」を開く

3.島根県を選択

 

<WEB版で確認する場合>

下記URLから確認できます。(アプリのインストールは不要)
https://medicopt.lnln.jp/localgov/shimane

 

 

 

 

◆島根県独自の特定不妊治療費助成制度の拡充で、2人目以降を望む夫婦の不妊治療もサポート!

 特設ページのオープンとともに、県では特定不妊治療の助成回数を拡充する独自支援が4月1日(水)より開始します。
 新たに拡充される助成制度では、これまで出生数に関係なく一夫婦につき6回までだった助成を、第1子出生以降も子の出生ごとに最大6回まで受けることが可能となります。また、第1子出生以降に初めて採卵が必要な治療を行う場合は、原則15万円が上限である助成額にさらに15万円が加算されます。これにより第2子以降の出生に向けた不妊治療が受けやすくなり、県内の一組でも多い夫婦が、2人目、3人目の子どもを持つことに希望を持てる環境の実現を目指します。

1子出生以降の不妊治療にかかる助成回数の拡大

・初回治療時の妻の年齢が40歳未満:上限6回、

40歳~43歳未満:上限3回

助成額の加算

原則15万円を上限とするが、第1子出生以降、初めて採卵が必要な治療を行う場合は15万円を加算(30万円)

 今後は、県独自の妊活支援情報と『ルナルナ』の特設ページを最大限に活用し県独自の制度や支援情報を配信することで、子どもを望む県民を両者でサポートしていきます。

 

報道関係の方からのお問い合わせ先

・島根県 健康福祉部 健康推進課 子育て包括支援スタッフ

TEL:0852-22-6130 FAX:0852-22-6328

・株式会社エムティーアイ 広報室

TEL:03-5333-6755 FAX:03-3320-0189  E-mail:mtipr@mti.co.jp 
URL:http://www.mti.co.jp/

 

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