従業員の健康維持・増進に向けて
エムティーアイは、創業以来「すべては“お客様の感動”を実現するため」という想いのもとに様々なモバイルコンテンツをお届けしてきました。近年は、女性の健康情報サイト『ルナルナ』や日々の健康データを記録・管理できる『CARADA』をはじめとした、モバイルで人々の健康をより便利に簡単にサポートするヘルスケアサービスに注力しています。
人々の健康をサポートする企業として、従業員の健康の維持・増進施策にも積極的に取り組んでいきます。
エムティーアイ健康経営宣言
エムティーアイは、お客様の健康をサポートし、「一生のとも」となるサービスをお届けする企業として、まずは自らの健康維持・増進が重要であると考え、これに積極的に取り組んでいきます。
ヘルスケアサービスを扱う企業として、活力や生産性の向上を目指すためだけでなく、従業員の一人ひとりが自ら高い健康意識を持ち、心身ともに健やかにいきいきと活躍できる環境で働くことが、お客様により喜んでいただけるサービスの発展につながるものと考えています。
そのためにエムティーアイでは、健康維持・増進を重要な経営課題と位置づけ、これを推進するための組織体制を構築し、様々な取り組みをおこなっていきます。
代表取締役社長 前多 俊宏
健康経営の目的
従業員の活力向上や生産性向上を目指すためだけでなく、従業員の一人ひとりが自ら高い健康意識を持ち心身ともに健やかにいきいきと活躍できる環境で働くことでお客様により喜んでいただけるサービスの発展を目指すため、健康経営に取り組んでいます。
健康増進のための体制
健康増進委員会を設置し、衛生委員会と連携して、従業員の健康増進とそれにつながる職場環境の向上に取り組んでいます。
健康増進委員会の委員長は人事担当取締役とし、各部門から委員を選出することで、健康増進への取り組みが社内の隅々まで浸透する体制としています。また、健康に関する研修などを通じて従業員一人ひとりの健康に対する考えや思いを集め、健康増進の施策に反映させています。
健康経営の戦略
従業員が心身ともに健康で働き続けることが会社全体の生産性に影響があると考え、人事担当取締役と各本部の委員で構成される健康増進委員会で健康経営の方針を決定し、不健康な生活習慣やメンタル不調、女性特有の健康課題の解決等、全社の健康経営に取り組んでいます。
健康経営に取り組むことで、生産性を維持・向上させるだけでなく、企業全体の営業利益の増加やその時々に求められるサービスを生み出すことを目指します。
また、従業員の健康の保持・増進に役立てるため、継続的な健康投資で蓄積されてきた健康資源を活用し、健康経営に取り組んでいます。
※人的健康資源:従業員の健康状態や、生産性への影響、従業員の意識・行動変容、ヘルスリテラシーなど
※環境健康資源:社内ツールなどの有形資源や、理念や方針、制度などの無形資源
人的健康資源 | ・メンタルヘルス研修参加率 ・残業時間 ・女性の健康指数 ・女性のヘルスケア研修参加率 ・コミュニケーション向上健康指数 ・健康活動記録ツール利用率 ・食生活指標 ・睡眠研修参加率 ・禁煙カード携帯者数 ・がん研修参加率 ・メンタル不調者率 ・生理痛、PMS課題保持者数 ・睡眠課題保持者率 ・健全な食生活を送る従業員等の割合 ・運動習慣のある従業員等の割合 ・健康診断受診率 ・ワークライフバランス ・プレゼンティーイズム ・アブセンティーイズム ・ワークエンゲイジメント・ヘルスリテラシー ・保健師面談実施率 ・定期健康診断結果等 |
環境健康資源 | ・健康管理システム ・休暇制度 ・テレワーク制度 ・健康経営宣言 ・健康増進委員会 等 |
健康診断データ
健康診断結果の改善のため、健康リスクの高い従業員に対しては、保健師が二次検診の受診勧奨をするとともに、食事や運動などの生活習慣指導を定期的に行っております。
基準値外割合 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | |
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実績 | 実績 | 実績 | 実績 | 実施 | 実施・集計中 | ||
肥満 | BMI | 18.9% | 18.7% | 20.7% | 22.6% | 23.8% | – |
腹囲 | 25.9% | 25.2% | 28.2% | 27.3% | 30.8% | – | |
血圧 | 最高血圧 | 14.4% | 16.2% | 12.4% | 13.6% | 15.5% | – |
最低血圧 | 10.5% | 13.5% | 13.6% | 16.4% | 15.8% | – | |
脂質 | 中性脂肪 | 16.7% | 18.4% | 17.3% | 17.5% | 18.1% | – |
LDL | 42.1% | 37.1% | 35.2% | 45.3% | 46.1% | – | |
HDL | 4.4% | 5.2% | 6.0% | 5.0% | 6.7% | – | |
血糖値 | Hba1c | 9.0% | 9.6% | 16.7% | 12.3% | 5.9% | – |
空腹時血糖 | 10.4% | 10.4% | 11.9% | 11.9% | 14.4% | – | |
尿酸 | 18.7% | 25.5% | 21.9% | 18.3% | 21.0% | – |
※日本人間ドッグ学会の判定区分を基準として、基準値外割合を算出しています。
※「尿酸」は検査対象人数に対する基準外割合を算出しています。
健康経営課題(目標値の設定)
従業員の健康の維持増進のため、下記2つの課題に取り組みました。今後も引き続き、健康経営課題を設定し取り組んでまいります。
課題内容 | 目標(2023年度) |
実績(2020年度) |
主な取組み内容 |
メンタル不調の発生予防 イライラする、いつも疲れている・だるい、気分が落ち込むといった心身の不調が7割前後の従業員にみられ、ストレスチェックの集団分析結果において社会的健康度が低い結果となった。メンタルヘルスケアを強化し、早期発見・予防を目指す。 |
ストレスチェック偏差値:53 最終目標期限:2023年度 |
ストレスチェック偏差値:50.1 |
・ストレスチェックを年2回実施 ・管理職向けメンタルケアセミナーの実施 ・新入社員向けセルフケアセミナーの実施 ・テレワークにおけるラインケアの管理職ガイドラインの作成 ・テレワーク向けメンタルセミナーの実施 ・アプリによるコンディション登録・管理機能の利用 ・ありがとうポイントによるコミュニケーション促進 ・アンガーマネジメントなどメンタルケアに関するコラム配信 |
女性の健康保持増進 20~30代女性のパフォーマンススコアが全社平均を下回り、最も低い値となっている。 女性が安定して長く働ける環境をつくるためにも女性の生産性向上を目指す。 |
20~30代女性のパフォーマンススコアを76%にする 最終目標期限:2023年度 |
20~30代女性のパフォーマンススコア:73% |
・オンライン診療を活用した婦人科受診と低用量ピルの服薬支援プログラム ・月経障害など女性特有の体の不調に関して学ぶセミナーの実施 ・血糖値や血管年齢測定など女性限定の生活習慣病予防セミナーの実施 ・女性のヘルスケアに関するコラムの配信 |
健康増進の取り組み
自社のヘルスケアサービス『CARADA』を全社に導入し、従業員の健康維持・向上を推進しています。モバイルやITによる取り組みだけでなく、運動系のクラブ活動や食事栄養講習、ラジオ体操など、様々な健康維持・向上の施策に取り組んでいます。
「当社の取り組みをまとめた『エムティーアイ健康白書』のリンクはこちらです。
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CARADA
過去の健診結果や健康データを一括管理することで、健康状態の把握が容易にできます。
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メンタルヘルスケア
定期的なメンタルヘルスチェックだけでなく、全従業員に向けたセミナーや管理職向け、新入社員向けのセミナーを開催し、予防対策に繋げています。
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エム健
全社の健康クラブであるエム健に600名以上が参加しており、運動や食事の内容を記録し、楽しみながら生活習慣の改善ができます。
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クラブ活動
フットサル、ランニングなど10数のクラブが活発に活動しており、その活動費を会社が支援しています。
取り組みの効果
健康増進のための取り組みを実施した結果、以下の効果が得られました。今後とも改善を続けてまいります。
従業員数合計※₁×従業員一人あたりの平均年間給与※₂※×2.7%
※₁ 2020年7月末の単体従業員数
※₂ 2019年9月末の平均年間給与額
・内定者の29.4%が入社理由に「健康増進に力を入れているから」と回答(昨年より8.4%上昇)
・ワークエンゲージメントが高い人の割合が39.7%(2018年度)から47.2%(2020年度)に増加
女性の健康への取組み
生理痛や月経前症候群(PMS)などの症状に悩む女性従業員を対象に、新たな福利厚生制度「オンライン診療を活用した婦人科受診と低用量ピル服薬の支援プログラム」を試験的に導入し、生理痛やPMSなどの症状に対して、気軽に婦人科に相談できる環境整備と通院にかかる負担の軽減を図ることで、女性従業員がより安心して活躍できる職場づくりを推進しています。
実証に参加した女性社員は、生理による日常生活への影響が大幅に改善。
・生理中の業務パフォーマンスは実証後平均63.1から平均83.5に20ポイント以上向上
※生理の影響がないときに発揮できる仕事の出来を100としたときの生理中の自身の仕事を評価した指標上
・生理前や生理中の症状によって日常生活へ影響が出る日数は、月平均3.1日から月平均1.15日と、約2日分減少
・生理を原因として過去2か月で仕事を一部休んだ日数は、0.4日から0.2日に減少
<<実証に参加した女性社員のBefore/After>>