オンライン診療を活用した婦人科受診と低用量ピル服薬の支援プログラム

エムティーアイ、独自の女性社員向け福利厚生制度『ルナルナ オンライン診療』を活用した婦人科受診と低用量ピル服薬支援を開始!

 株式会社エムティーアイ(以下、「当社」)は、生理痛や月経前症候群(以下、「PMS」)などの症状に悩む女性社員を対象に、新たな福利厚生制度「オンライン診療を活用した婦人科受診と低用量ピル服薬の支援プログラム」※1を、2020年2月より開始します。 本プログラムでは診療から薬の処方までを、女性の健康情報サービス『ルナルナ』と当社グループ会社である株式会社カラダメディカ※2が提供する、産婦人科向けオンライン診療システム『ルナルナ...
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『ルナルナ』に “北海道特設ページ”をオープンし、道民の妊活をサポート!

 北海道(知事:鈴木 直道)と、株式会社エムティーアイ(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:前多 俊宏 以下、エムティーアイ)は道内の妊娠を望む方々をサポートすることを目指して、エムティーアイが運営する女性の健康情報サービス『ルナルナ』内に“北海道妊活支援...
ライフデザインゼミ×ルナ

北海道文教大学にて、『ルナルナ』の特別講座が行われました

  ライフステージや悩みにあわせて女性の一生をサポートする健康情報サービス『ルナルナ』は、2018年12月より、北海道と妊娠・出産・不妊の支援に係る連携・協力に関する協定を締結しています。 その取り組みの一環として9月3日に北海道文教大学で開催された、道が主催するライフデザイン出前講座にて特別講座を行いました! ライフデザイン出前講座は、さまざまな生き方の選択肢がある今、若い世代が、結婚、妊娠、出産、子育て、仕事を含めた将来のライフデザインを描くことができるよう専門家が講義を行うもので、『ルナルナ』が講座を持つのは今回が初となります!当日は、北海道庁から「北海道における少子化対策の現状と子育て支援の取組について」と、「北海道の母子保健施策、地域・関係機関との連携」の2つの講義が実施された後、3つ目のテーマとして、『ルナルナ』から「実際どうなの?妊娠・出産​ ~女性のホンネに寄り添うサポートとは~」という講義を行いました。文教大学の看護学科を中心に集まった100名近く学生たちは、女性の妊娠・出産に対する企業のサポートについて、真剣な眼差しで聞き入っていました。  ■ 妊娠・出産・育児をめぐる女性のリアルな不安とは… 文教大学で登壇する日根 出前講座には、ルナルナ事業部 事業部長の日根麻綾が登壇し、女性の一生とホルモンの関係を紹介し、ライフステージに伴って女性のカラダとココロは大きく変化していくことを改めて説明しました。 また、『ルナルナ』で実施したアンケート結果※1をもとに、30歳未満の女性の85%が将来子どもを望んでいるということ、その一方で将来子どもを望む女性の約9割が今後子どもを持つことに対して不安を抱えているというリアルな声を紹介しました。子どもを持つことへの不安として最も大きい理由は「経済的な負担」、その次に「自分が妊娠できるかどうか」、そして「仕事との両立」です。それぞれは異なる悩みと捉えられがちですが、実際はそれらの不安を同時に抱える女性が多く、自らが理想として描くライフプランを実現するには、クリアしなければならない課題が複数あることがわかります。 また、妊活を経験した女性を対象にしたアンケート結果※2から、妊活にかかる費用が20代と35歳以上で10倍以上違うという具体的な事例を紹介すると、学生たちが驚く様子も見られました。 ■女性の選択肢が多様化する時代。それに伴う自由と責任を、学生のうちから意識して。 厚生労働省の発表によると、2017年の北海道の合計特殊出生率(15~49歳の女性が生涯に産むとされる子どもの数)は1.29で、都道府県別では東京都に次いで2番目に低い状況です。そのため、北海道の女性が安心して子どもを産み育てられる環境の整備はもちろん、女性自身も若年層のうちからあらゆる情報に触れ、自分が望む選択ができるよう準備をしておくことが理想的です。日根からは学生の頃から自分のライフデザインを考え選ぶことのできる環境においては、「自由」と「責任」が伴うことが強調されました。 生き方が多様化するなか、女性は妊娠・出産・育児という選択肢に対し、情報収集をしながら一つ一つ意思決定をしていくことが必要になります。その中で思い通りにいかないことはあっても、知識があることで納得感や覚悟を持って人生を歩んでいけることの大切さを、講座を通して学生たちに伝えました。 今回の講義はそのような準備を『ルナルナ』もサポートしたいという思いで実現したため、学生たちが今後、自らが望む人生を歩むための選択肢を改めて考えるきっかけとなれば嬉しいです。       当日のアンケートでは『ルナルナ』の特別講座に対して、75%の学生が「大変良かった」、残りの25%が「良かった」と回答し、満足度の高さがうかがえました。 自由回答でも学生たちから様々な意見が寄せられたので、その一部を紹介します。   ≪受講した学生たちの声≫ ・男性にも女性のホルモンの変化や妊娠に伴う身体の変化を理解してもらうことで妊娠に前向きになれるかもしれないと考えました。 ・女性のライフサイクルが多様化する中で、自由な選択には自己責任が伴うので、情報を正しく取り入れることが必要であると学んだ。 ・今回のような講座で知識を身につけて、人の人生だけでなく自分のライフスタイルもイメージして、今後の問題をどう解決していくことができるのかを考える人が増えると良いと感じた。 ・自分も将来働いて結婚、子育てを経験する立場になりたいが、その前に現状について聞けたのがよかった。   「全ての女性の幸せの実現に貢献する」をミッションとして掲げている『ルナルナ』は、今回の特別講座を通して得られた若年層の声もとに、妊娠・出産・育児に限らず、その手前の教育などの分野でも正しい知識や情報の発信に貢献していくことを目指します。そして、北海道と締結している妊娠・出産・不妊の支援に係る連携・協力に関する協定の下で、今後も様々な企画やイベント、調査などを実施し、道民の方に寄り添った支援を実現していきます。   ※1:『ルナルナ』によるアンケート  調査実施時期:2019年6月11日~30日、 調査方法および人数:『ルナルナ』にて10代~50代以上の女性 8,546名    ※2:『ルナルナ』によるアンケート 調査実施時期:2014年8月15日~24日、 調査方法および人数:『ルナルナファミリー』スマートフォンサイト内にて、会員の妊活中の女性602名を対象に実施。​    
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『ルナルナ』が、東京大学による妊産婦のうつ予防に関する研究へ協力!iCBTプログラムによるうつ病抑制への効果を検証

   株式会社エムティーアイが運営する、妊娠・出産・育児に関する悩みをママ同士で相談できるアプリ『ルナルナ ベビー』は、11月27日(水)より東京大学大学院医学系研究科精神保健学分野の西大輔准教授らのグループが実施する「全自動化インターネット認知行動療法による妊娠うつ病・産後うつ病の予防」に協力します。 本研究は、社会問題化する「妊娠うつ病・産後うつ病」防止に、インターネット認知行動療法(Internet-based...
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満員御礼!『ルナルナ』が葉酸スムージーのワークショップを実施しました

  毎年10月は「ピンクリボン月間」、そして11月は「子宮頚がん予防啓発月間」として、疾患に関する正しい知識の普及や、検診の受診促進などを通じた早期発見・早期治療を啓発するキャンペーンが全国的に展開されています。ライフステージや悩みにあわせて女性の一生をサポートする健康情報サービス『ルナルナ』でも毎年この時期に合わせて女性の健康に関する啓発活動を行っています。   今年は、昨年に引き続き2019年10月1日から2日にかけて(株)ミュゼプラチナムと東京急行電鉄(株)が主催する啓発イベント「woman’s...
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内閣官房が主催する「地方創生ワカモノ会合 in 岡山~ヘルステックで、地域は変わる~」にて、ルナルナ事業統括部長 宮本大樹が登壇し、母子手帳アプリ『母子モ』の取り組みを紹介しました

 令和元年9月29日(日)に岡山大学 Junko Fukutake Hallにて開催された、内閣官房まち・ひと・しごと創生本部事務局、内閣府地方創生推進事務局が主催する「地方創生ワカモノ会合...
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『ルナルナ』ピルモード 監修医インタビュー

 エムティーアイが運営する、ライフステージや悩みにあわせて女性の一生をサポートする健康情報サービス『ルナルナ』は、先日新たに「ピル(OC/LEP)モード」(以下、「ピルモード」)を追加し提供を開始しました。 日常生活に支障を来すような重い月経痛は「月経困難症」といわれ、国内に推定800万人以上の患者がいるとされている女性にとって身近な疾患です。『ルナルナ』は、月経困難症の治療に効果的な低用量ピルの服薬をサポートするため「ピル服薬支援プロジェクト」を立ち上げ、その取り組みの第1弾としてアプリで服薬を支援する「ピルモード」がスタートしました。 今回は、本プロジェクトの監修医であり、長年月経困難症の患者と向き合ってきた東京大学医学部附属病院 産婦人科 准教授の甲賀先生のインタビューをお届けします。     東京大学医学部附属病院 産婦人科 准教授 甲賀かをり先生  ≪経歴≫ 1996年 千葉大学医学部卒業 東京大学医学部付属病院 産婦人科 研修医 1997年、1998年 三井記念病院、国立霞ヶ浦病院(現:独立行政法人国立病院機構霞ヶ浦医療センター) 産婦人科研修医 1999年~2002年 大学院 2000年 産婦人科専門医取得 2003年 武蔵野赤十字病院産婦人科医員 2004年 東京大学医学部付属病院 産婦人科 助手(その後助教) 2006年~2008年 豪州プリンスヘンリー研究所、米国イエール大学留学 2008年 帰国、留学生や大学院生の指導を開始 2011年 生殖医療専門医、婦人科内視鏡技術認定医取得 2013年 東京大学医学部付属病院 産婦人科 講師 病棟医長 2014年 日本内分泌学会 専門医・指導医取得 2014年 東京大学医学部付属病院 産婦人科 准教授   ●インタビュー日:2019年10月3日 長年月経困難症の治療と啓発に携わってきた医師として、医師と患者、それぞれが感じている“ピルへのハードル”を低くしたい ―どのような背景で月経困難症の啓発活動をされているのでしょうか。  私は1996年に医師になり、1999年から4年間大学院で子宮内膜症に関する研究をしてきました。その頃日本では避妊用の低用量ピルが世の中に出たばかりでしたが、海外では既に子宮内膜症や月経困難症に低用量ピルが効果的だということが論文などで証明されていました。そのため、子宮内膜症や月経困難症などの症状で来院する患者さんには充分に説明を行ったうえで、希望する人には当時は適応外使用だった低用量ピルを処方していました。そのような時代が10年ほど続き、その後、時代の波もありピルも段々と世の中に広がり始め、月経困難症や子宮内膜症に関する啓発など、社会的な活動に参加する機会も何度か頂きながらここまで来ました。臨床現場での課題などを肌で感じる経験も多く、ピルの処方、服薬には患者さん側にも医師側にも越えなければならないいくつものハードルがあることを実感しています。   ―ピル処方において、医師が感じるハードルとはどのようなものでしょうか。  医師側のハードルには、情報不足や患者さんへの説明の困難さがあると考えています。 産婦人科医と言っても様々で、お産がメインの先生もいればがん治療が専門の先生もいるため、このようなピルの啓発に関する取り組みがまだまだ届いていない人もいます。そのため、重い月経痛を抱えた女性が勇気を出して婦人科を受診しても、そこで先生に「ピルなんて副作用があるからやめた方が良い」などと言われた、というようなことも少なくありません。また、低用量ピルにベネフィットとリスクどちらも存在しているのも事実で、医師の中には患者さんが想定外の副作用で苦しむことを懸念している人も多いでしょう。患者さんへの薬剤についての説明のコツや、医師側が抱える懸念を克服していくためのヒントを提供するなど、もっと医師に向けての声掛けを強化し、先生方のハードルを下げるお手伝いができないかと常々考えています。   ―ピルの服薬に関して患者が感じるハードルとはどのようなものでしょうか。  患者さんが感じるハードルには大きく3つの段階があると考えています。 まず1つ目が、病院を受診するまでのハードルです。日常的に月経痛を抱えている女性は多くいますが、その状態が当たり前になりつつある中で、月経痛を病気と疑って婦人科を受診することは簡単ではないと思います。2つ目に、医師に症状を伝え、ピルの選択肢を提示されたときに「服薬を決断する」というハードルが生まれます。薬剤についての正しい知識がなければ、“ピル=避妊”だとか、“性に奔放な女性が飲む薬”というイメージだけが先行してしまい服薬を決断できない人もいます。また、本人に抵抗がなくても、保護者がネガティブなイメージを持っているがために薬を受け取らせないケースもあります。そして3つ目に、服薬をきちんと継続する、という段階でのハードルです。ピルは、飲み始めの初期に起こりやすい吐き気や不正出血、むくみ、血栓への恐怖などから、1錠でやめてしまう人が沢山いることが現実です。これらのハードルをなくすためにも多方面からのアプローチが必要となり、今回の『ルナルナ』との取り組みもその一環だと捉えています。  性教育に変革を。包括的な知識を若年層に伝える基盤を構築したい ―女性の健康について正しい理解を深めるために、学校教育はどうあるべきでしょうか。  根本的なアプローチを考えれば、学校教育の変革が必要だと思います。 昔から、性教育においては「いかに避妊するか」というテーマの議論は進んできた一方で、例えば「何歳まで子どもを産めるのか」、「まだ妊娠を望んでいない時期にどのようなケアをしていれば、実際に子どもを望んだときに描いているライフプランを実現できるのか」、ということを考えさせる機会が少ないのが現状ですよね。勿論、若年層の妊娠が問題になることもわかりますが、それだけがフィーチャーされすぎて、家族を持ちたいと思ったときのために必要な知識が充分に備わっていない、それを伝える基盤が欠落しているということは大きな課題です。また、少女が月経痛や月経不順を抱えていたり、無理なダイエットなどにより無月経になってしまったときに、家族や婦人科に相談すべきだという内容が教科書には載っていません。そのため、異変に気が付けるのは一部の意識の高い部活動の顧問や養護学級の教員だけで、非常に属人化した状態になっています。  私も養護の先生と性教育について話し合ったり、保健体育の教科書に記載する内容をどうすべきかを文部科学省の関係者と検討する機会があったり、学校教育に関しては強い関心を持っています。しかし、学習指導要領は10年に1度程度しか変更されないため、今すぐ抜本的な変化を望めるかというと難しく、先は長いと思います。ただ、性教育の進化を真剣に考えている医師は沢山います。  就労環境の整備はもちろん、若年層から正しい情報にたどり着ける仕組みづくりを ―ピルへのハードルを下げるための動きは既にあるとは思いますが、あと一歩先に進めるためにはどのようなことが必要でしょうか。  中高生、大学生、働く女性、それぞれに響くアプローチは異なりますので、ひとつの手段ではなかなか浸透しないだろうと考えています。例えば働いている女性は、病院に行きたくてもなかなか「月経」を理由に会社を休みにくいですよね。これが月経ではなく、目に見えるケガや不調であれば周りの人も病院へ行くように声をかけてくれると思いますが、月経痛の苦しみは本人もあまり表に出せず、月経が終われば症状もなくなってしまうため、後から「先月の月経痛がひどかったから」と受診できる人は少ないと思います。さらに、月によっては症状の重さも異なり「今月は軽いから大丈夫」などと様子を見ているうちに半年が経過していたというケースも少なくないため、症状が表れたときに堂々と休んで医療機関を受診できる環境整備が非常に大事だと思います。  若年層に関しては、月経にまつわる情報をスマートフォンやSNSで確認している人が圧倒的に多く、母親や学校の先生に相談する人は少数派のようです。ただ残念なことに、それらしいキーワードで検索しても、きちんとした医学的エビデンスに基づいた記事やサイトにたどり着ける人は少なく、診察をしていても、著名人のブログや民間療法のサイトなどに行き着き、そこに書いている情報をそのまま信じてしまう人があまりにも多いように見受けられます。情報があふれて正しい取捨選択ができないがために、診察に訪れるまでに遠回りしてしまうのだと思いますが、だからこそ、正しい情報が掲載されたサイトにきちんとたどり着けるような仕組みや工夫が必要だと考えています。   産婦人科にとって『ルナルナ』は手を組むべきパートナー ―そのような課題があるなかで、『ルナルナ』への印象はどのようなものでしたか?また、今回のピル服薬支援プロジェクトに賛同下さった理由や、期待していることを教えてください。  正直なところ、産婦人科医からすると『ルナルナ』は避妊をするために、妊娠しない日を予測するサービスだと誤解している医師は多いと思います。 サービスの責任ではないのですが、『ルナルナ』を利用している女性がアプリでの排卵日予測などを利用し、「この日は妊娠しない」と自己判断した上で性交渉を行った結果、妊娠を疑い医療機関を受診すると、それを表面的に聞いた産婦人科医が「ルナルナ=悪」という印象を抱いてしまっている現実はあると思います。私も実際にそのように思っていた時期もありましたが、女性アスリートを支援するサービス『ルナルナ...
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